髙島屋news｜3月2.6%増/新宿･横浜･大阪･堺･京都がインバウンドで好調

(株)髙島屋（大阪府大阪市、木本茂社長）が2018年3月の営業報告を発表した。

3月は、気温の上昇にともなって紳士・婦人とも春物衣料が好調に推移したほか、高額品・免税売上げが引き続き伸長し、前年実績を上回った。

髙島屋百貨店の総売上高は前年同期比2.6％増、また国内百貨店子会社を合わせても2.5％の増収。なお免税売上高は前年比で22.0％増となった。

ただし店舗によって業績は大きく異なる。インバウンド需要を享受している大阪店と堺店の売上高は5.4%、2.4%と伸びを示しているが、客数は大阪店が0.0%、堺店が1.0%減となっている。観光都市にある京都店と横浜店も売上高は6.4％増(客数1.5%増)、4.3%増(1.3%減)と高い伸びを示している。さらに東京都心の新宿店が売上高6.3％増、柏店が5.0％増と前年を大きく上回った。しかし、地方都市の店舗の多くが前年をクリアできていない。

泉北店・立川店・米子店は、前同月比で売場面積が縮小しており、泉北店は4.1％、立川店は30.1%、米子店は4.8%、それぞれ前年を下回った。

法人事業は前年を4.6％下回ったが、髙島屋におけるオンラインストアであるクロスメディア事業は、カタログ通販などが好調だったことで、13.6％上回った。前年実績を上回ったのは7カ月連続。

4月度の店頭売上げは、15日までの累計が前年比0.4%増、免税売上げは同20.2%増で推移している。インバウンド消費に支えられた百貨店の現状が浮き上がる。