4月通販統計｜売上高1145億円0.1％増/5割を占める雑貨が牽引

公益社団法人日本通信販売協会（略称＝JADMA、東京都中央区、阿部嘉文会長）が、4月度の売上高調査を発表した。正会員465社のうち、協会の理事社・監事社を中心とする会員企業130社を対象として調査している。

会員企業は、アスクル、ジャパネットホールディングス、ジュピターショップチャンネル、スタートトゥデイ、ベルーナの大手EC企業、百貨店、家電チェーン、イオンドットコムなどの大手小売業などだ。アマゾンジャパンは参加していない。

4月度の総売上高は1143億8700万円で、前年同月比0.1％の増加。1社当たりの平均受注件数は、7万4093件。回答したのは98社。

商品別の売上高（構成比）、そして前年同月比は以下の通り。構成比49.8％で約5割を占める雑貨が好調だったことで、全体では前年クリアとなった。

衣料品　            　 212億7800万円（18.6％）  ▲3.8％
家庭用品             　170億1100万円（14.9％）  ▲0.4％
雑貨　　             　569億5000万円（49.8％）   +2.4％
・文具、事務用品 　334億7800万円（29.3％）   +6.6％
・化粧品　　　　 　  87億9300万円（  7.7％）  ▲3.4％
・上記を除く項目    146億7900万円（12.8％）  ▲2.9％
食料品                   162億2200万円（14.2％）  ▲1.6％
・健康食品　　　    123億1200万円（10.8％）  ▲0.5％
・健康食品を除く 　  39億1000万円（  3.4％）  ▲4.8％
通信教育・サービス   17億7100万円（  1.5％）  ▲9.8％
その他　　　　　　   11億5500万円（  1.0％）▲15.6％

雑貨だけが2.4％と前年を上回った。とくに文具・事務用品は6.6％増と大きく伸びた。3月も文具・事務用品は18.5％で、新入学・新学期需要が活発だった。

一方で、通信教育・サービスは▲9.8％と大きくダウンした。衣料品▲3.8％、食料品▲1.6％、家庭用品▲0.4％と、いずれも前年を下回った。