4月通販統計|売上高1145億円0.1%増/5割を占める雑貨が牽引

公益社団法人日本通信販売協会(略称=JADMA、東京都中央区、阿部嘉文会長)が、4月度の売上高調査を発表した。正会員465社のうち、協会の理事社・監事社を中心とする会員企業130社を対象として調査している。

会員企業は、アスクル、ジャパネットホールディングス、ジュピターショップチャンネル、スタートトゥデイ、ベルーナの大手EC企業、百貨店、家電チェーン、イオンドットコムなどの大手小売業などだ。アマゾン・ジャパンは参加していない。

4月度の総売上高は1143億8700万円で、前年同月比0.1%の増加。1社当たりの平均受注件数は、7万4093件。回答したのは98社。

商品別の売上高(構成比)、そして前年同月比は以下の通り。構成比49.8%で約5割を占める雑貨が好調だったことで、全体では前年クリアとなった。

衣料品               212億7800万円(18.6%)  ▲3.8%
家庭用品              170億1100万円(14.9%)  ▲0.4%
雑貨                569億5000万円(49.8%)   +2.4%
・文具、事務用品  334億7800万円(29.3%)   +6.6%
・化粧品        87億9300万円(  7.7%)  ▲3.4%
・上記を除く項目    146億7900万円(12.8%)  ▲2.9%
食料品                   162億2200万円(14.2%)  ▲1.6%
・健康食品       123億1200万円(10.8%)  ▲0.5%
・健康食品を除く    39億1000万円(  3.4%)  ▲4.8%
通信教育・サービス   17億7100万円(  1.5%)  ▲9.8%
その他         11億5500万円(  1.0%)▲15.6%

雑貨だけが2.4%と前年を上回った。とくに文具・事務用品は6.6%増と大きく伸びた。3月も文具・事務用品は18.5%で、新入学・新学期需要が活発だった。

一方で、通信教育・サービスは▲9.8%と大きくダウンした。衣料品▲3.8%、食料品▲1.6%、家庭用品▲0.4%と、いずれも前年を下回った。

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