7月百貨店売上速報｜三越伊勢丹･阪急阪神･高島屋の3社は増収

主要百貨店4社が7月の売上高速報を発表した。既存店売上高は三越伊勢丹百貨店は前年比107.0%、大丸松坂屋百貨店は99.8％、阪急阪神百貨店は112.8％、高島屋は109.9％だった。

(株)三越伊勢丹ホールディングス（東京都新宿区、細谷敏幸社長）の国内百貨店売上げ合計は前年同月比で107.0%。伊勢丹新宿本店の店頭売上げは115.5%、三越日本橋本店は107.9%、三越銀座店は111.3％、伊勢丹立川店は94.6%、伊勢丹浦和店は98.3%。首都圏5店で既存店111.2%となった。

国内顧客の売上高は、宝飾時計などが売上を牽引。ラグジュアリーブランドのハンドバックや婦人服、雑貨も堅調に推移した。また、基幹3店を中心に識別顧客が引き続き堅調であることに加え、順次リモデルを進めている伊勢丹新宿本店と三越日本橋本店の洋菓子エリアや、三越銀座店でのスヌーピーin銀座2026などの集客施策が若年層を含む新規顧客の来店増・識別化に貢献している。

海外顧客の売上高は、ハンドバッグや宝飾時計などの高付加価値MDへの支持を背景に、高い客単価を維持しながら、買上客数についても前年を上回った。(全国計前年比132.1％)。

J.フロントリテイリング(株)（東京都中央区、小野圭一社長）は、大丸松坂屋百貨店合計が既存店前年同月比99.8％。博多大丸、高知大丸を含む百貨店事業全体では100.6％だった。

7月度の売上高は、免税売上が好調に推移したものの、前年の万博会場売上の反動減や梅田店の売場縮小によるマイナス影響が続いていることなどから、大丸松坂屋百貨店合計では対前年0.2％減（除く梅田店同3.8％増）、百貨店事業合計では、博多大丸の好調などにより同0.6％増（除く梅田店同4.3％増）となった。

店舗別では、15店舗中11店舗が前年を上回った。神戸店、札幌店、博多大丸が対前年2桁増となった。

大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高(速報値)は、対前年22.4％増（除く梅田店同31.2％増）。客数が対前年10.3％減だったものの、ラグジュアリーブランドの好調などにより客単価が36.5％増となった。

大丸松坂屋百貨店合計の国内売上高(免税売上高の本年･前年実績を除く)は、対前年3.1％減だった。

エイチ・ツー・オーリテイリング(株)（大阪市北区、荒木直也社長）の(株)阪急阪神百貨店(大阪市北区、山口俊比古社長)の売上高は前年同月比112.8％、阪急本店が117.2％、阪神梅田本店が117.9％だった。

全店の売上高は前年に対して約1割増と4月以降2桁伸長が継続。都心店全店が前年の売上高を上回り、阪急・阪神両本店は4ヵ月連続で共に2桁増と牽引。また、郊外店合計でも前年の売上高を上回った。国内顧客の売上高は前年に対して約1割増と高伸が継続、さらに免税売上高も約3割増と前月に続く大きな伸びを示した。

インバウンドについては、中国からのツーリストの売上高は前年の約3割減と厳しい状況が続くものの、中国を含む海外VIPの売上高は前年の約8割増と大きく牽引し、免税売上高全体としては3月以降継続して前年を上回った。

阪神梅田本店は、非識別客の売上高の伸びも寄与し、前年の売上高に対して約2割増と好調継続。中でも、ファッション・ライフスタルカテゴリーの売上高が前年に対して約3割増と大きく伸長、食品も約1割増と高い伸びを維持した。

(株)高島屋（大阪府大阪市、村田善郎社長）の既存店売上高は、高島屋単体の10店舗で前年同月比109.9％、国内百貨店子会社2社を加えても108.3％だった。

7月度の店舗別売上高は、京都店117.4%、日本橋店116.7%、新宿店112.0%、泉北店110.9%、大宮店107.5%、岡山店107.1%、横浜店106.6%、大阪店106.0%、玉川店102.7%、柏店102.2%、高崎店100.7%、EC店112.8%となった。

国内顧客については、ラグジュアリーブランドをはじめとする高額品のほか、夏物衣料（正価品）や食料品等も堅調に推移し、前年実績を上回った。

商品別売上高は、紳士服、紳士雑貨、婦人服、婦人雑貨、特選衣料雑貨、呉服、子供情報ホビー、スポーツ、リビング、食料品、食堂、サービスが前年実績を上回った。