PPIHnews｜2月既存店1.0%減/DS事業1.4%減･GMS事業0.1%減

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区、吉田直樹社長)が2月の業績を発表した。

国内リテール事業4社559店舗の既存店売上高は前月から2.5ポイント減少し、前年比99.0％だった。客数が95.7％、客単価が103.4％。全595店の売上高は100.4％。4社は(株)ドン・キホーテ、ユニー(株)、(株)長崎屋、UDリテール(株)。

2月上旬は、オミクロン株が急激に感染拡大したため、売上げが減少した。一方、前年は、緊急事態宣言が発令されていたものの、新規感染者数は既にピークアウトしており、売上げは、休日を中心に戻りつつあった。今年も中旬以降は、改善に向かったが、前半のビハインドを巻き返すには至らなかった。

ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテールの「ディスカウント(DS)事業」の既存店売上高は、前年同月比98.6％。客数は94.9％、客単価103.9％。既存店の対象店舗数は428店舗。

ディスカウント事業は、緊急事態宣言が解除されて以降、復調してきていた都市部、駅前、21時以降の夜間帯の売上げが鈍化した。商品別では、前年、外食の代替需要で伸長した食品が反動を受け、前年割れとなった。
また、スポーツも、前年大きな需要があったフィットネスやアウトドア関連が前年割れした。一方、日用消耗品や衛生用品、化粧品、カラコン、喫煙具など好調部門好調だったものの、マイナスをカバーできなかった。全458店舗の売上高は101.7％。

ユニーを含む「GMS事業」の既存店売上高は、前年同月比99.9％、客数は97.5％、客単価102.5％。既存店の対象店舗数は131店舗。

｢GMS事業」は、GMS事業は、2月に入りって衣料品と住居関連の売上げが落ち込んだものの、食品は、一般食品、生鮮食品ともに中旬以降、需要が上向き、最終的に前年ベースまで売上げが改善した。全137店の売上高は97.5％。

3月度は、ドン・キホーテ3店舗の出店と、ダブルネーム業態転換1店舗を予定している。