イオンnews｜｢おにぎりアクション2018｣アジア･アフリカに24万食分寄付

イオン(株)（千葉県千葉市、岡田元也社長）は、10月10日（水）から10月23日（火）までの14日間、本州・四国・九州のイオン、イオンスタイル約450店舗で、おにぎりを通じて食の大切さや世界の食料問題について考え行動する「イオンおにぎりアクション2018」を実施した。

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalが主催する「おにぎりアクション2018」に賛同したもので、イオンで販売されらおにぎり関連商品売上げの一部を、アフリカ・アジアの子どもたちに寄贈する。2018年は23万8531食分、1192人の1年間の給食分に相当する477万0620円を12月20日（木）に寄付する。

また「おにぎりアクション2018」では、おにぎりの写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」をつけたSNSや、TFTの特設サイトに写真を投稿すると、写真の枚数に応じて協賛企業・団体から、アフリカ・アジアの子どもたちに給食が届けられる。

「イオンおにぎりアクション」には、旭化成ホームプロダクツ、イオントップバリュ、伊藤園、伊藤ハム、岩下食品、くらこん、神明、トノハタ、永谷園、ニコニコのり、ニチレイフーズ、日本ハム、日本水産、はくばく、はごろもフーズ、マルコメ、丸美屋、丸大食品、マルヤナギ小倉屋、三島食品、大和産業の21社が協賛している。