3月スーパーマーケット統計 | 既存店5.2%増･総売上高1兆0416億円

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体は2024年3月の販売実績を発表した。集計はこの3団体会員企業のうちパネル270社（8375店舗）をまとめたものだ。

総売上高は1兆0415億6014万円で既存店前年同月比は5.2%増、全店では6.3％増だった。2023年2月以降、13カ月連続で増加している。

３月は、土日が前年より 2 日多い曜日めぐりの追い風があったことに加え、内食需要を背景に、単価上昇が続くなかでも販売数量が堅調だった。ひな祭りやお彼岸、卒業式などハレの日が多く、関連需要が好調な販売動向を牽引した。

一方で、前年と比較した気温の大幅な低下により、鍋関連やホット商材の動きがよくなった一方で、花見時期が当初予想よりも遅れ、酒類や惣菜などで大きな影響を受けた。

売上げの内訳は、食品が9606億3151万円(既存店昨対5.3％増)、非食品が588億2436万円(3.2％増)、その他が221億0472万円(3.4％増)。

食品のうち、生鮮3部門は3579億3694万円で4.8％増。青果が1460億6744万円(5.4％増)、水産が907億8436万円(5.0％増)、畜産1210億8514万円(3.9％増)。惣菜は1141億9819万円(3.0％増)、日配は2125億5354万円(5.7％増)、一般食品が2759億4285万円(6.8％増)。

エリア別では、北海道・東北地方が5.9%増、関東地方が6.0％増、中部地方が5.1％増、近畿地方が3.1％増、中国・四国地方が5.3%増。九州・沖縄地方が4.7％と、すべてのエリアで前年を上回った。

また保有店舗数別では、1～3店舗が1.8％増、4～10店舗が3.3％増と、店舗数の少ない企業は業績が厳しい傾向にある。11～25店舗は5.1％増、26～50店舗が４.9％増、51店舗以上も5.4％増となっている。

1店舗当たりの平均月商は1億2437万円、売場1㎡当たり売上高は7.5万円だった。