ゼビオnews｜第2Q売上高1243億円0.7％減･経常利益32.8%減

ゼビオホールディングス(株)(福島県郡山市、諸橋友良社長)が2026年3月期の第1四半期決算を発表した。

4月1日～9月30日の連結業績は、売上高1243億0500万円(前年同期比0.7％減)、 営業利益19億7500万円(51.9％減)、経常利益28億5500万円(32.8％減)、中間純利益1億6600万円(91.8％減)と、減収、大幅減益となった。

営業利益率は1.6％、経常利益率は2.3％。

ゼビオグループは「こころを動かすスポーツ。｣「スポーツの国をつくろう。」というステートメントの実現に向け、昨年度より推進している経営構造改革を継続し、重点施策の着実な実行を進めている。

2026年３月期は、2027年３月期におけるROE6％の達成を視野に、資本コストに見合う生産性の回復と資本効率の安定的な改善を図り、持続的な成長軌道に乗せるための準備期間と位置づけている。

当上半期は、経営構造改革で掲げた施策を計画通り進捗させる一方、国内スポーツ小売事業では、実質所得の低下や天候影響に加え、大型店舗リニューアルオープンの遅れなどが影響し、売上面で計画を下回る結果となった。販売管理費はシステム開発や新規出店等に伴うコスト上昇があったものの、全体としては計画範囲内でのコントロールを維持した。しかし、仙台市からの指定管理受託を伴うゼビオアリーナ仙台の建物寄附による一過性の特別損失を計上したこともあり、当期純利益は前年同期比で大幅な減益となった。

ゴルフ部門の売上高は、前年同期比4.0％の減少。グッズは好調に推移したものの、長引く酷暑の影響により全体として需要は限定的なものとなった。一般競技スポーツ・シューズ部門の売上高は、前年同期比3.8％の増加。マラソンを中心とした運動需要の高まりを背景に、ランニングシューズの販売は好調に推移した。夏場の行楽需要を捉えたサンダルも引き続き堅調に推移した。

スポーツアパレル部門の売上高は、前年同期比2.5％の減少。高気温を背景にカットソーやスポーツパンツなど夏物衣料は好調に推移したが、秋冬物商品の投入が後ろ倒しとなった。アウトドア・その他部門の売上高は、前年同期比3.4％の減少。盛夏商品など一部小物は堅調だったものの、キャンプ市場やトレッキング需要の一巡により、全体として低調に推移した。

当第2四半期連結累計期間に26店舗を出店し、20店舗を閉店した。9月末時点の総店舗数は893店。

通期は、売上高2535億3400万円(1.2%増)、営業利益40億1700万円(42.7%減)、経常利益50億8200万円(33.3%減)、当期純利益2億3600万円(75.7%減)を見込む。