7月通販統計|売上高1103億円2%増/家庭用品・雑貨・食料品が好調

公益社団法人日本通信販売協会(略称=JADMA、東京都中央区、阿部嘉文会長)が、7月度の売上高調査を発表した。正会員462社のうち、協会の理事社・監事社を中心とする会員企業130社を対象に調査している。

会員企業は、アスクル、ジャパネットホールディングス、ジュピターショップチャンネル、スタートトゥデイ、ベルーナの大手EC企業、百貨店、家電チェーン、イオンドットコムなどの大手小売業だ。アマゾン・ジャパンは参加していない。

総売上高は1103億1300万円で、前年同月比2.0%の増加。回答した97社中、1社当たりの平均受注件数は、7万9473件。

前年同月を上回ったのは3ジャンル。「家庭用品」が6.0%増。「雑貨」は3.3%増で、とくに「文具、事務用品」は9.1%増と大きく伸長した。また「食料品」は2.9%増。そのうち「健康食品を除く食料品」が13.1%と二桁増、一方で「健康食品」は2.6%減少した。

前年に届かなかったのは「通信教育・サービス」▲8.8%と「衣料品」▲2.8%。

商品別の売上高(構成比)、前年同月比は以下の通り。

衣料品        187億1700万円(17.0%)  ▲2.8%
家庭用品       183億0100万円(16.6%)   +6.0%
雑貨       516億7000万円(46.8%)   +3.3%
・文具、事務用品 288億7200万円(26.2%)   +9.1%
・化粧品       87億7800万円( 8.0%)   ▲1.5%
・上記を除く項目 140億2000万円(12.7%)  ▲4.3%
食料品                197億4800万円(17.9%)  +2.9%
・健康食品     121億1500万円(11.0%) ▲2.6%
・健康食品を除く    76億3300万円( 6.9%) +13.1%
通信教育・サービス 10億8900万円( 1.0%)  ▲8.8%
その他         7億8900万円( 0.7%)▲34.4%

>日本通信販売協会 売上高調査(統計)2018年7月

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