2月スーパーマーケット統計｜既存店5.0%増･総売上高9690億円

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体による2024年2月の販売実績が発表された。集計はこの3団体会員企業のうちパネル270社（8378店舗）をまとめたものだ。

総売上高は9690億3371万円で既存店前年同月比は5.0%増、全店では5.7％増だった。2023年2月以降、12カ月連続で増加している。1月は暖冬の影響で鍋需要など冬物商材の動きが悪かったものの、青果や水産では相場環境や入荷が安定し、販売数量が堅調に推移した。

2月はうるう年の恩恵、内食需要の高止まりも追い風に好調な販売動向となった。記録的な暖冬で降雪量もかなり少ない一方で急に冷え込む日もあり、品揃えやメニュー提案に苦心したとの声も多く寄せられた。生鮮相場を中心に価格が安定し、販売数量に増加傾向が見られた。節分は土曜日となり、恵方巻の販売は概ね好調に推移したが、立地や規模により実績差が見られた。

一品単価の上昇と販売数量減の流れに反転の兆しも見られ始めており、各社では販売数量回復に向けた来客数確保の動きが激しくなると予想される。

売上げの内訳は、食品が8970億8772万円(既存店昨対5.2％増)、非食品が493億9172万円(0.0％増)、その他が225億5486万円(4.4％増)。

食品のうち、生鮮3部門は3381億0062万円で4.5％増。青果が1325億2125万円(5.0％増)、水産が872億9530万円(5.4％増)、畜産1182億8408万円(3.1％増)。

惣菜は1018億8550万円(5.4％増)、日配は1949億1636万円(6.0％増)、一般食品が2621億8523万円(5.5％増)。

エリア別では、北海道・東北地方が6.5%増、関東地方が7.6％増、中部地方が5.8％増、近畿地方が2.3％増、中国・四国地方が4.8%増。九州・沖縄地方が1.7％と、すべてのエリアで前年を上回った。

また保有店舗数別では、1～3店舗が1.9％増、4～10店舗が2.9％増と、店舗数の少ない企業は業績が厳しい傾向にある。11～25店舗は1.8％増、26～50店舗が5.1％増、51店舗以上も5.1％増となっている。

1店舗当たりの平均月商は1億1957万円、売場1㎡当たり売上高は7.2万円だった。