2月百貨店売上速報｜3社が増収/海外顧客減少も催事などで好調

主要百貨店4社が2月の売上高速報を発表した。既存店売上高は三越伊勢丹百貨店は前年比106.3%、大丸松坂屋百貨店は100.3％、阪急阪神百貨店は99.8％、高島屋は100.7％だった。

(株)三越伊勢丹ホールディングス（東京都新宿区、細谷敏幸社長）の国内百貨店売上げ合計は前年同月比で106.3%。伊勢丹新宿本店の店頭売上げは117.4%、三越日本橋本店は104.4%、三越銀座店は100.0%、伊勢丹立川店は96.0%、伊勢丹浦和店は93.9%。首都圏5店で既存店109.5%となった。

国内顧客は、引き続き識別顧客が好調で2桁で伸長。伊勢丹新宿本店で開催した丹青会では、初日の売上高が50億円を超え、史上最高の単日売上を更新した。人とデジタルの力による利用拡大・生涯顧客化の取り組みが、マクロ経済環境による追い風を最大化させている。

海外顧客の売上高は、海外顧客向けアプリや海外外商といった同社CRMの効果で、中国本土・香港の渡航自粛の影響を、その他地域の顧客の大きな伸長がカバーし、通期計画達成に向けて順調に進捗している。

J.フロントリテイリング(株)（東京都中央区、小野圭一社長）は、大丸松坂屋百貨店合計が既存店前年同月比100.3％。博多大丸、高知大丸を含む百貨店事業全体でも100.0％だった。

2月度の売上高は、外商売上が好調を持続したほか、気温上昇で春物衣料品が動くなど国内売上は好調だったものの、訪日外国人売上が前年実績を大きく下回ったことや、梅田店の大型改装により売場面積を縮小していることなどから、大丸松坂屋百貨店合計では前年を若干上回った。

店舗別では、15店舗中7店舗が前年を上回った。外商売上、免税売上ともに好調だった神戸店のほか、外商売上が好調だった京都店、名古屋店などが対前年プラスとなった。

大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高(速報値)は、客単価が対前年15.5％増と大幅増となったものの、客数が27.4％減と前年実績を大きく下回ったことなどから、対前年16.2％減となった。

エイチ・ツー・オーリテイリング(株)（大阪市北区、荒木直也社長）の(株)阪急阪神百貨店(大阪市北区、山口俊比古社長)の売上高は前年同月比99.8％、阪急本店が95.8％、阪神梅田本店が126.4％だった。

阪急本店の大型改装に伴う売場閉鎖や、航空便数減少に伴う中国からの顧客の免税売上高の大幅な減少といったマイナス要因が影響し、全体の売上高は前年を下回った。一方、各店ともバレンタインをはじめとする食品の売上が堅調に推移し、郊外店の合計売上高は前年を上回った。

阪神梅田本店は、前年の改装効果に加え、大型催事の再開などによる来店客数増も後押しとなり、ファッション・ライフスタルカテゴリーは前年売上高に対して約3割増と引き続き高い伸びを示した。食品の売上高も前年を上回り、全体の売上高も約3割増と前年を大きく上回った。

(株)高島屋（大阪府大阪市、村田善郎社長）の既存店売上高は、高島屋単体の10店舗で前年同月比100.7％、国内百貨店子会社2社を加えても100.8％だった。

2月度の店舗別売上高は、日本橋店107.0%、大宮店105.9%、横浜店104.0%、泉北店・京都店103.5%、新宿店101.7%、EC店110.4%と8店舗で前年実績を上回った。

特選衣料雑貨、宝飾品、呉服、子供情報ホビー、美術、食堂が前年実績をを上回った。