PPIHnews｜2月既存店4.0%増/ディスカウント4.6％､UNY2.2%増

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都目黒区、森屋秀樹社長CEO）が2026年2月度の売上高を発表した。国内リテール事業は、(株)ドン・キホーテ、(株)長崎屋、UDリテール(株)、(株)橘百貨店、ユニー(株)5社で構成される。大きくディスカウント事業とユニー事業に分かれる。

国内リテールは既存店売上高104.0％、客数101.7％、客単価102.4％。ディスカウント、UNY事業ともに売上高、客数、客単価の3指標が前年を上回った。全店売上高は109.0％。店舗数は634店舗。各事業の既存店売上高、客数、客単価、店舗数は、ディスカウント事業が104.6％、101.5％、103.4％、505店舗。UNY事業が102.2％、102.1％、100.0％、129店舗。

国内リテールは、両事業ともに売上げ・客数が前年を上回った。2月は、中旬から下旬にかけての温暖な気候に伴う外出需要を的確に捉えた。また、トレンド需要を幅広く捉えたことに加え、戦略的に展開強化しているカテゴリーが奏功し、売上げに貢献した。

ディスカウント事業は、UV対策商品やトイカメラ、ドリンクなどが好調に推移した。また、新商品展開が奏功したことで、コンテンツコラボのお菓子やバラエティウェアなどが売上げ好調だった。さらに、SNSで人気の玩具やアイス、美容関連商品、ネイル用品などが好調。

UNY事業は、品揃えを強化しているキャリーケースやカジュアルバッグ、プチプラコスメや香水などが売上げに貢献した。また、コレクター性の高いトレーディングカードやフィギュアなどのキャラクターグッズが伸長した。また、野菜や米の単価下落が食品全体に影響したものの、継続的な価格戦略が奏功し、嗜好品や日配品、精肉などが好調に推移した。