6月外食統計｜20年比100.1%も19年比は77.4%/FF好調で109.1％

一般社団法人日本フードサービス協会(東京都港区、赤塚保正会長)が6月の外食産業市場動向調査を発表した。調査企業数は前月より1社減って211社、店舗数は172店減って3万6772店。ファストフードは前月から452店増えて、2万1545店舗と全体の58.6％を占める。

10都府県に発令されていた緊急事態宣言は、沖縄を除き6月20日に解除されたが、首都圏や近畿圏などは引き続きまん延防止措置の対象地域となり、酒類提供や営業時間の制限が続いた。とくに夜の営業を柱としていたパブ・居酒屋業態は、コロナ以降、壊滅的打撃が延々と続いている。６月の全体売上げは100.1％だが、コロナ前の2019年比では77.4％に留まっている。

ファストフード業態は、好調な「洋風」に牽引されて業態全体の売上げは109.1％（19年比では96.8％）。テイクアウト、デリバリーが好調な「洋風」は、売上げが昨対113.6％、19年比でも109.0%と絶好調。「和風」は、新メニューの開発やテイクアウトの予約販売などにより、売上高は104.1％となった。「麺類」は弁当メニューが好調で売上げは116.5％。一方、ラーメン店では酒類提供の自粛が響き、19年比73.2％。「持ち帰り米飯・回転寿司」は102.9％と好調、19年比では94.9％。

ファミリーレストラン業態は、酒類提供の自粛や時短営業が影響し、売上げは88.4％にとどまった。19年比では64.2％。「洋風」「和風」は、テレワークの影響が加わり、夜遅くのビジネス街需要を取り込めず「洋風」93.9％、「和風」87.3％。ただし19年比では6割程度に過ぎない。「中華」は92.0％、19年比では72.9％。

酒類提供の制限や営業時間短縮の要請などでパブ・居酒屋業態は壊滅的な状況が続いている。「パブ・ビアホール」は、緊急事態宣言の対象外地域で営業を再開できたところもあったが、売上げは37.1％、19年比12.4％にすぎない。「居酒屋」も、酒類が提供できる日数が増えたとはいえ、売上げは42.4％。2019年比では、「パブ・ビアホール」「居酒屋」双方あわせて15%程度の売上げとなった。

ディナーレストラン業態の売上げは85.1％、19年比40.6％。料理の提供は回復傾向にあるものの、酒類の提供自粛で売上げは低迷している。

喫茶業態は、国産食材を使用した季節メニューの提供や、商店街や住宅地の店舗で集客に回復傾向が見られたことなどから、売上げは111.2％となった。それでも19年比は68.8%.