3月家電チェーン統計｜販売額4536億円2.6%増/ビックカメラ4.2％減

経済産業省が発表した商業動態統計によれば、家電大型専門店の販売額は4536億円、前年同月比2.6%の増加となった。店舗数は2642店舗で2.8%増。

商品別にみるとAV家電は前年同月比3.0%の減少。オーディオ家電が3.0%減、ビジュアル家電が3.0%減。情報家電は、情報家電本体が7.6%増、その周辺機器が1.7%減となり、全体では5.1%の減少。

通信家電35.0%の増加、カメラ類は10.0%の減少となった。

生活家電は4.2%増。調理家電が6.3%増、季節家電が4.9%増、家事家電が3.2%増と好調だ。一方、理美容家電が1.7%減となった。

また「その他家電」の中では、住宅設備家電が7.9%増と伸長している。

主要家電チェーン3社の3月は、前年同月比で、ビックカメラとエディオンが前年を下回った。

(株)ビックカメラ
ビックカメラ全店売上高　　　　　　　▲4.2%
ビックカメラ＋(株)コジマ全店売上高　▲3.9%

(株)エディオン
全店(1202店)売上高　　▲0.2%
直営店(449店)売上高　　 0.0%

(株)ケーズホールディングス
グループ売上高　+1.0%(533店)
＊ケーズホールディングス、デンコードー、ギガス、北越ケーズ、関西ケーズデンキ、ビック・エス、九州ケーズデンキ、FCを含む。