6月百貨店売上速報｜高額品好調で4社ともに2桁増収

主要百貨店4社の6月売上高が発表された。既存店売上高は三越伊勢丹百貨店は前年比115.6%、大丸松坂屋百貨店は119.1％、阪急阪神百貨店は120.2％、高島屋は113.5％だった。4社ともに2桁増収だった。

(株)三越伊勢丹ホールディングス(東京都新宿区、細谷敏幸社長)の総売上高は前年同月比115.6％。伊勢丹新宿本店の店頭売上げは前年比118.8％、日本橋本店は114.4%、銀座店は124.2％、立川店は97.8％、浦和店は102.7％だった。

前年の休業反動の影響が大きかった首都圏三越伊勢丹が中心となって売上げを牽引した。特に、伊勢丹新宿本店・三越日本橋本店では2019年の実績を上回り、堅調に推移した。

伊勢丹新宿本店・三越日本橋本店では、引き続きラグジュアリーブランドなど高付加価値な商品への購買意欲が高く、宝飾・時計・ハンドバッグ・財布は2019年比でも2桁増だった。

特に、伊勢丹新宿本店では、ラグジュアリーブランドの限定イベントなどを開催し、限定品や先行品、アイコンアイテムなどが人気を集め売上げを牽引した。また、外出機会の増加や月後半からの気温上昇に伴い、夏物衣料や服飾雑貨も実需購買が伸長した。

免税売上げは、首都圏三越伊勢丹計、国内百貨店計ともに前年実績を上回った。

J.フロントリテイリング(株)(東京都中央区、山本良一社長)は、大丸松坂屋百貨店合計が前年同月比118.8％。博多大丸、高知大丸を含む百貨店事業全体では118.7％。前年20日までの土曜日・日曜日に一部売場を除き臨時休業としたことによる反動増や、入店客数増加の影響により、大丸松坂屋百貨店合計(既存店)では前年同月比120.2％、関係百貨店を含めた百貨店事業合計(既存店)では119.9％となった。

商品別では、ラグジュアリーブランドや宝飾品が、引き続き、前年およびコロナ禍前の2019年度実績を上回った。

大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高は対前年95.9％増(客数166.5％増､客単価26.5％減)だった。

エイチ・ツー・オーリテイリング(株)(大阪市北区、荒木直也社長)の(株)阪急阪神百貨店(大阪市北区、山口俊比古社長)は前年比120.2％。阪急本店が前年比118.7％、阪神梅田本店が202.0％だった。

前年は、月後半まで緊急事態宣言に伴う営業制限をしていた反動もあり、売上高前年比は2割増となった。インバウンドを除く国内売上高の2019年対比は103％と、コロナ前の水準を上回った。阪神梅田本店における売上高の2019年対比は112％、インバウンドを除く国内売上高も116％といずれも2桁増。

2023年秋の完成に向けて、店舗のリモデルを進める高槻阪急では、10日に大型家電専門店がオープンした。地元客を中心に多くの来店があり、売上高も計画を大きく上回った。地域特性に応じた品揃えも人気だった。1日から承り特設会場を開設したお中元ギフトは、とくに阪急・阪神両本店にて、コロナの落ち着きにより店頭での承りが売上高前年比2桁増で回復し、順調に推移した。

(株)高島屋(大阪府大阪市、村田善郎社長)の店頭売上高は、高島屋単体の11店舗で既存店前年比113.5％、国内百貨店子会社3社を加えると前年比112.3％だった。前年度の一部店舗における生活必需品売場を除いた休業の反動や、外出機会の増加による消費行動の活性化に加え、高額品が引き続き好調に推移したことから、前年実績を上回った。

前年度の一部店舗における生活必需品売場を除いた休業の反動や、外出機会の増加に加え、高額品が引き続き好調に推移したことから、前年実績を上回った。商品別売上げでは、紳士服、紳士雑貨、婦人服、婦人雑貨、特選、宝飾品、呉服、スポーツ、美術、食料品などが前年実績を上回った。