イオンモールnews｜早稲田大との感染症対策に関する共同研究の結果を発表

イオンモール(株)(千葉市美浜区、岩村康次社長)は、6月13日(月)、早稲田大学との次世代モールの構築に向けた感染症対策に関する共同研究の結果を発表した。共同研究は2021年4月～2022年3月に実施された。

同社は、2020年6月に制定された「イオン新型コロナウイルス防疫プロトコル」(以下、防疫プロトコル)に基づき、明確な基準で防疫対策に取り組んでいる。また、早稲田大学創造理工学部建築学科 田辺新一研究室は、建築環境学を専門とし、新型コロナウイルス感染症対策として注目を浴びた「換気」、また感染制御について建築環境の視点から先進的に研究に取り組んでいる。

同研究では、同社感染症対策について室内環境の定量的評価による実行性の確認に加え、防疫プロトコルを早い段階で発表し基準を明確化したことに対しても高い評価を得ることができた。

検証内容と主な結果は以下の通り

①イオン新型コロナウイルス防疫プロトコルの詳細項目評価
→外部機関が発信する感染症対策の評価項目との比較の結果、同社基準が十分有効との評価。

②感染症対策下の実店舗の環境測定・分析
→換気設備による室内環境への影響およびアクリルパーティション設置による換気の質への影響に関する検証の結果、同社の換気対策とアクリルパーティション設置の実効性が評価された。

③REHVA COVID-19 Multi-room and Recirculation Calculator(欧州空調換気設備協会（REHVA）が開発した、エアロゾル感染リスクを評価するシミュレーション)によるエアロゾル感染リスク評価
→「換気量の充分な確保」･「マスク着用の推奨および会話控えめの推奨」等の感染対策が、同社施設において感染リスクの低減方法として特に重要であることが定量的に示された。

田辺教授は「イオンモールは店舗数も多く、研究を社会還元できる貴重なパートナーとして、ぜひ今回の知見を取り入れ安全・安心な環境を提供していただきたいと思います」とコメントしている。

同社は今後も、本研究で得られた実運用下での感染症対策の実効性や防疫プロトコル手順書の遵守・定期的な見直しを継続的に推進していくことで、地域のお客、またモールで働くすべての従業員に「安全・安心」な空間環境を提供していく。