DCMnews｜第2Q営業収益2803億円16.5%増･経常利益1.7%増

DCMホールディングス(株)(東京都品川区、石黒靖規社長)が 2026年2月期の第2四半期決算を発表した。

3月1日～8月31日の連結業績は、営業収益2803億2900万円(前年同期比2.6％減)、営業利益208億4300万円(1.1％減)、経常利益199億2900万円(1.7％増)、中間純利益121億3600万円(3.6％増)となった。

営業利益率7.4%、経常利益率7.1%。

販売面では、昨年８月に発表された南海トラフ地震臨時情報による防災用品需要の反動を大きく受けたが、空調服や遮熱シートなど猛暑による熱中症対策商材が好調に推移した。

DCMブランド商品は、仕入価格や物流コスト上昇の影響を受けているが、環境に配慮した商品開発、節電や節約商品の新規展開、販促強化などに取り組んだ効果もあり、売上高構成比率を引き上げることができた。また、エクスプライス(株)のPB商品(MAXZEN)についても重点販売に取り組んだ。

園芸部門は売上高466億7800万円(3.6％減)。
梅雨明け以降の猛暑の影響によって、日除けや散水用品が好調に推移した。花苗や肥料・用土などは天候不順の影響を受けたが、野菜苗や野菜種は好調に推移した。

ホームインプルーブメント部門は売上高539億2000万円(1.9％減)。
昨年の南海トラフ地震臨時情報発表と台風の影響による防災需要の反動を受けたが、空調服などの猛暑対策商材は期間を通して好調に推移した。DIY関連商品については、プロ向けの商品は引き続き好調に推移している。

ホームレジャー・ペット部門は売上高395億8300万円(4.2％減)。
犬猫フードを中心としたペット用品は低調だったが、新規展開したDCMブランドの電動自転車は好調に推移した。バーベキュー関連商材を中心としたレジャー用品は低調だった。

ハウスキーピング部門は売上高415億2700万円(2.2％減)。
販売強化の効果により洗濯洗剤は好調に推移した。食品については、非常食など防災用品は昨年の防災需要の反動を受けたが、米は好調に推移した。

ホームファニシング部門は売上高292億9000万円(4.5％減)。
気温の上昇に伴って、水筒や使い捨て食器を中心とした行楽用品が好調に推移した。インテリア用品や家具収納用品は節約志向の高まりによる買い控えの影響を受けて低調だった。

ホームエレクトロニクス部門は売上高249億4000万円(29.9％増)。
カセットコンロやボンベ、乾電池など昨年の防災需要の反動を大きく受けた。昨年に引き続き、猛暑の影響で６月から８月は北海道を中心にエアコンが好調に推移した。また、蛍光灯製造中止による交換需要の高まりによってLED蛍光管も好調だった。

7店舗を新規出店し、5店舗を閉店した。その結果、8月末時点の店舗数は845店となった。

通期は、営業収益5536億円(1.7%増)、営業利益350億円(5.3%増)、経常利益336億円(8.4%増)、当期純利益196億円(14.3%増)を見込む。