アルペンnews｜年商2859億円6.4％増も経常減益､11店舗出店、4店閉鎖

(株)アルペン(名古屋市中区、水野敦之社長)が202６年6月期決算を発表した。売上高は2859億5400万円（前期比6.4％増）、営業利益85億4300万円（0.3％増）、経常利益100億7200万円（3.7％減）となり、純利益は62億6700万円（12.4％増）の増収減益だ。

営業利益率は2.9％、経常利益率3.5％。

同社グループは、前連結会計年度より開始した「中期経営計画2027」における重点施策に基づき、新規出店、既存店のリニューアル、EC事業の強化などによって市場シェアの拡大に注力しきた。その結果、当連結会計年度の売上高は前年を上回った。

商品部門別の概況は以下の通り。

「ゴルフ用品」の既存店売上高は前年を上回った。全体的な需要は勢いに欠けたが、取扱強化中の中古クラブの着実な伸長が下支えしたほか、下半期にかけては主力となる新製品クラブの発売が売上を牽引した。

「競技・一般スポーツ用品、スポーツライフスタイル用品」の既存店売上高は前年を上回った。最注力領域としているランニング用品の成長が年間を通して続き全体を牽引。ラケットスポーツも好調な推移が続いたほか、第4四半期にはワールドカップ開催でサッカー関連の売上げも伸長した。

「スポーツライフスタイル」では、カジュアルウェアが気候の影響を強く受けて低調に推移したが、リカバリーインナーなどの機能性アイテムやバッグなどの小物類の好調が継続。アウトドア用品の既存店売上高は前年を上回った。気温の影響による伸び悩みはあったものの、アウトドアアパレルが着実に成長しているほか、取り扱いを拡大しているトレッキング用品も堅調な推移となった。

ただ、ウインター用品の既存店売上高は前年を下回った。シーズン前半が雪不足の影響から低調な推移となり、シーズン後半にかけては持ち直しの動きが見られたものの、前半の遅れを補うには至らなかった。

利益面では、販売の伸び悩みにより過剰感の強まったアパレルを中心に在庫消化を強めたことに加え、節約志向の根強い状況下において、シェア確保に向けたセール等の施策を強化したことで、売上総利益率が前年に比べて低下。

コスト面では、新規出店や既存店の改装投資による経費増加に加え、人件費を中心として全体的にコスト水準の上昇が続いているものの、売上高が堅調であったことで、売上高販管費率は改善した。

以上の結果として、当連結会計年度の営業利益は前年に比べて増加となった。

この間、スポーツ業態７店舗、ゴルフ業態３店舗、その他1店舗を出店し、スポーツ業態２店舗、ゴルフ業態２店舗を閉鎖。2026年６月末の店舗数はスポーツ業態190店舗、ゴルフ業態196店舗、アウトドア業態21店舗、その他２店舗の計409店舗。売場面積は6,016坪増加し264,614坪となった。

次期は、新たに策定した「中期経営計画2029」における重点取組に基づき、堅調な推移が続くスポーツ領域の強化を軸とした、売上成長・シェア拡大の取組を加速させる。

リアル（店舗）では、関西初となる旗艦店「Alpen OSAKA」の開業を始めとした、新規出店によって店舗網を強化。既存店のリニューアルも引き続き推進し、体感型売場へのアップデートと、最新の地域事情およびトレンドに合わせた商品構成への見直しを行う。

次期（2027年６月期）業績見通しは、連結売上高306億円、連結営業利益105億円、連結経常利益119億円、親会社株主に帰属する当期純利益63億7500万円を見込む。