青山商事news｜｢日傘｣取扱店舗数を5.2倍に拡大/男性ユーザー増加に対応

青山商事(株)（広島県福山市、遠藤泰三社長）は、近年の酷暑や紫外線対策として夏の必需品となっている「日傘」の取扱店舗数を前年の約5倍に拡大し、「洋服の青山」主要260店舗および公式オンラインストアで発売している。

近年の酷暑や、紫外線対策への意識変化により、日傘は夏の新たな必需品へと定着しつつある。東京都の「日傘利用に関する都民アンケート」では、2025年の日傘利用率は全体で67％、男性も44％が利用している。

利用したきっかけの9割以上（男性）が「暑さ対策」と回答。さらに利用男性の約半数が「今年から使い始めた」と回答し、東京で歴代最多の猛暑日を記録した 2025 年はまさに“日傘男子デビュー”の年となった。

こうした日傘需要の拡大に合わせて、今年の取扱店舗数を前年度の50店舗から5.2倍の260店舗へと大幅に拡大した。販売数は、3月から5月までの3カ月間で前年度累計の2倍以上になっている。

品揃えはビジネスウエアにも違和感なくマッチするよう、グレー、ブラック、オフホワイトといったベーシックなカラーを中心にラインアップ。サイズはコンパクトタイプ(3850円税込み以下同)、ワンタッチ開閉タイプ(4620円)。

コンパクトな手のひらサイズで、晴雨兼用かつ装飾を抑えたシンプルなデザインは、初めて日傘を持つ男性でも抵抗感なく、毎日の通勤や外回りにおいても気軽に活用できる。また、普段ビジネスウエアの購入店舗で、スーツやシャツと合わせて揃えることができる “買いやすさ”も好評。