PPIHnews|訪日外国人を対象とした新調査ソリューションの提供を開始
(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区、吉田直樹社長)と(株)博報堂が展開する(株)pHmediaと、(株)バイデンハウス(東京都、石崎健人代表取締役)は、訪日外国人(インバウンド顧客)の目的地として圧倒的な支持を集めるドン・キホーテの店舗で、顧客の生の声を収集・分析する「訪日外国人対象 店頭アンケート調査ソリューション」の共同提供を開始する。

現在、多くの消費財メーカーがインバウンド市場への投資を加速させている。インバウンド向けマーケティングでは「外国人に本当に受けるのか」を判断する基準が不足しており、従来の調査では旅行中のリアルな購買行動を把握できないことが課題になっている。
一方、PPIH(ドン・キホーテ)はインバウンドで圧倒的な集客力を持ち、同ソリューションの正式提供開始に先立ち実施した調査では、訪日外国人の多くが「来日前から来店を決めている」ほど強い目的来店性を持つことが明らかになった。
こうした背景から、店頭プロモーションに強い pHmedia と、グローバル調査に強いバイデンハウスが協業し、「現場」と「分析」を掛け合わせた調査ソリューションを構築した。
同ソリューションの3つの特徴。
1.「買い物というモーメント」を捉えた、鮮度の高いインサイト収集
訪日外国人の観光地であるドン・キホーテの店頭で調査を実施。「商品を手に取っている瞬間」や「レジに並ぶ直前」の熱量を逃さずヒアリングをするため、事後の回想調査では得られない「本音」を抽出することが可能。
2.競合商品との比較や、店頭展開と連動した多角的な検証
PPIHの店頭を活用したメニューを提供するpHmediaによって、実際に調査対象の商品が並んだ棚を調査期間中に展開することも可能。商品のパッケージ評価から、コミュニケーションの有効性まで、リアルな消費体験を調査できる。
3.多言語対応の調査員による、深いコミュニケーション
多言語対応可能な調査員を派造し、言語の壁を越えて詳細な回答を聞き出す。単なる選択式の回答だけでなく、自由回答による深いインサイトをレポートとしてまとめ、今後のアクションに向けたヒントを提示する。
具体的なアウトプットイメージ。


