ライトオンnews｜第1Q売上高120億円/天候不順により買上点数伸びず

(株)ライトオン(東京都渋谷区、藤原祐介社長)が2023年8月期の第1四半期決算を発表した。

2022年9月1日～11月30日の業績は、売上高120億1600万円(前年同四半期は124億9800万円)、営業利益1億3100万円(2億9100万円)、経常利益8900万円(2億7900万円)、そして1600万円の四半期純損失(2億7900万円の純利益)となった。

営業利益率は1.1％、経常利益率は0.7％だった。

商品面においては、取引先との戦略的パートナーシップによってライトオンならではのNB(ナショナルブランド)の品揃えを実現した。PB(プライベートブランド)においては、｢ジーニングカジュアル」｢アウトドアカジュアル」｢クリーンカジュアル」の３つのカテゴリー別にターゲットと提供価値を明確にし、ファッショントレンドに敏感なＺ世代向けの商品を拡充し、手薄だった外出着ニーズにはシルエットや素材感を重視した商品を拡充するなど、新しい顧客層へのアプローチを強化した。また、ディテールと品質・機能性にこだわった旬のベーシックアイテムの開発や本物志向で都会的なアメカジを提案する新しいPBの商品展開をスタートさせ、既存マーケットの深耕を図るなど新中期経営計画(2022年10月12日付公表)に掲げた戦略に取り組み、PBの強化を推進してきた。

店舗においては、商品・マーケティング・店舗運営を横断して、売上げ状況に応じてスピーディーに店舗演出を担う「三位一体VMDチーム」を新設し、VMD体制を強化した。また、NPS(Net Promoter Score：顧客ロイヤルティを測る指標)を用いた接客サービス向上の取り組みを継続するなどリアル店舗の魅力の深化に努めた。

ECビジネスについては 2022年7月から導入したSTAFF START(株式会社バニッシュ・スタンダードが運営)により、店舗スタッフが自ら顧客一人ひとりに商品情報やスタイリングを提案し、イベント告知を行って購買頻度の向上を目指すなど、OMO(Online Merges with Offline：ECサイトと実店舗の融合)デジタル基盤の構築を進めてきた。また、LINE配信件数の拡大やWEB広告の抜本的見直しなど、デジタル広告宣伝の強化によって、新規・潜在顧客の獲得を目指した。

商品の売上動向においては、気温が高く推移した９月は、薄手の羽織物の商品拡充をするなど、実需に対応した店舗演出を行ったが、度重なる週末の台風が客足に影響したこともあり売上を伸ばすことができなかった。10月に入り気温が低下したことで上旬から中旬頃にかけては秋物に加え、裏起毛のスウェットや吸湿発熱機能の付いたWARMインナーなどのカットソーを中心にした冬物の初動もよく堅調に推移した。しかし、下旬以降は再び気温が高く推移したことから厚手のアウターやWARMボトムなどの販売に苦戦し、売上げは低調に推移した。11月も引き続き気温が高く推移し冬物の販売に苦戦するなか、中旬からのブラックフライデー商戦においても厚手のアウターを中心とした防寒物に偏った品揃えとなったことで、実需にマッチした商品が不足したことから買上げ点数は伸びなかった。

部門別売上高は、ボトムス部門が36億3500万円(前年同四半期は39億4100万円)、カットソー・ニット部門が43億1500万円(43億6900万円)、シャツ・アウター部門が19億8000万円(22億1600万円)となった。

ライトオンの第1四半期末店舗数は396店舗。