ライトオンnews｜第1Q売上高103億円/売上高減少･秋物の苦戦で赤字

(株)ライトオン(東京都渋谷区、藤原祐介社長)が2024年8月期の第1四半期決算を発表した。

2023年9月1日～11月30日の業績は、売上高102億9900万円(前年同期比14.3％減)、営業損失5億1700万円(前年同四半期は営業利益1億3100万円)、経常損失5億3100万円(前年同四半期は経常利益8900万円)、そして6億8100万円の四半期純損失(前年同四半期は1600万円の四半期純損失)となった。

同社は 2024年８月期を初年度とする３カ年の新中期経営計画を策定し、持続的な収益体質の確立に向けた取り組みを進めた。

商品面においては、有力NB(ナショナルブランド)との戦略的パートナーシップの強化や新たなブランドホルダーとの取引開始、PB(プライベートブランド)を主要ターゲット層のニーズに沿ったブランド・テイストに絞り込むなど、ジーニングカジュアルの再強化に向けて、商品構成の見直しを進めた。

店舗においては、戦略店舗(高い売上成長が望める店舗)を対象とした個別店舗ごとのセールイベントやインフルエンサーによる店内イベントの実施など、集客力向上に向けた販促活動のほか、商圏属性や顧客属性に基づいた店舗限定商品の展開を行うなど、店舗ごとの品揃えの最適化に向けた取り組みを実施し、収益力強化に努めた。

ECビジネスについては、自社EC強化の取り組みとして導入したLINE STAFF START(LINE(株)と(株)バニッシュ・スタンダードが共同開発したオンライン接客サービス)の利用スタッフの増員、ジーンズソムリエによるジーンズ選びに関する悩みをオンライン上で解決する相談サービスの提供など、店舗スタッフの強みを活かしたOMO(Online Merges with Offline：ECサイトと実店舗の融合)を推進し、オンライン・リアル店舗の両方で充実した顧客体験を提供できる環境を整え、EC関与売上げの成長に向けた取り組みを進めた。

商品の売上動向においては、当第１四半期会計期間前半は厳しい残暑が続いたことで、秋物新作の動向が鈍く、売上げは低調に推移した。そのため、セールを前倒しで実施し売上対策を行ったものの、客数が伸び悩み、売上げの回復には至らなかった。また、後半は気温低下に加え、ブラックフライデーのセールイベントが奏功し、イベント期間中はNBの冬素材ジーンズが堅調に推移するなど、売上げは回復傾向となったが、当第１四半期会計期間を通して客数と買上げ点数は伸び悩み、売上げは苦戦した。

部門別売上高は、ボトムス部門が34億2300万円(前年同四半期比5.8％減)、カットソー・ニット部門が34億9800万円(18.9％減)、シャツ・アウター部門が16億4000万円(17.2％減)となった。

当第１四半期会計期間に「おのだサンパーク店｣(山口県山陽小野田市)を新規出店した。2023年11月末時点の店舗数は374店。