アルペンnews｜第1Q売上高718億円9.8％増･経常利益154.1％増

(株)アルペン(名古屋市中区、水野敦之社長)が2027年6月期の第1四半期決算を発表した。

2026年7月1日～2026年9月30日の連結業績は、売上高718億3000万円(前年同期比9.8％増)、営業利益20億4000万円(230.7％増)、経常利益24億7000万円(154.1％増)となり、四半期純利益15億5900万円(157.3％増)で、大幅な増収増益となった。

営業利益率は2.8％、経常利益率は3.4％。

アルペングループでは、今年度からスタートした「中期経営計画2029」の重点施策に基づき、旗艦店「Alpen OSAKA」をはじめとした新規出店や既存店改装、EC事業の強化など、売上成長・シェア拡大に優先的に取り組んでいる。

商品部門別では、ゴルフ用品の既存店売上高は前年実績を下回った。取り扱いを強化している中古クラブやシューズは好調な推移となったものの、主力のゴルフクラブの新製品発売や値下げの状況が前年と異なったこともあり、全体としては軟調な推移となった。

競技・一般スポーツ用品、スポーツライフスタイル用品の既存店売上高は前年実績を上回った。ランニング用品の好調が続くほか、ワールドカップ開催があったサッカー用品も販売を大きく伸ばした。また秋冬物の順調な立ち上がりに加え、機能性小物などの販売も好調に推移した。

アウトドア用品の既存店売上高は前年実績を上回った。キャンプやマリンレジャー用品が低調だった一方、アウトドアアパレルやトレッキング用品の売上げは好調に推移した。

利益面については、購買促進や在庫消化施策を実施する一方、収益性改善や季節商材の好調な販売により売上総利益率が改善。新規出店・改装や経費上昇の影響をコスト管理で抑え、売上高販管費率も改善した結果、営業利益は前年を上回った。

店舗については、スポーツ業態３店舗、ゴルフ業態３店舗、アウトドア業態１店舗を出店し、スポーツ業態２店舗、ゴルフ業態２店舗を閉鎖した。9月末時点の店舗数はスポーツ業態191店舗、ゴルフ業態209店舗、アウトドア業態50店舗、その他2店舗の計452店舗。売場面積は537坪増加して26万5151坪。なお、2026年9月末から、スポーツデポ店内にショップインショップ形式で展開する「ゴルフ５」、「アルペンアウトドアーズ」を1店舗としてカウントする方法に変更している。

通期は、3060億円(7.0%増)、営業利益105億円(22.9%増)、経常利益119億円(18.1%増)、当期純利益63億7500万円(1.7%増)を見込む。