7月スーパーマーケット統計｜既存店3.8％増/総売上高1兆0435億円5.0%増

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)のスーパーマーケット3団体が7月の販売実績速報値を発表した。3団体の集計企業数は270社、8382店舗。

総売上高は1兆0434億8232万円で既存店前年同月比は103.8％、全店では105.0％だった。価格上昇による買上点数の減少傾向が続いていたが、7月は猛暑による夏物商材が好調で販売を押し上げた。

食品合計は9540億8779万円で既存店104.1%。生鮮3部門合計は、3414億7975万円で102.7%だった。

部門別では青果が1380億5043万円で既存店102.9%、全店104.1％。
青果相場は相場高傾向で単価上昇を牽引した。とくに、トマトやきゅうりなどのサラダ関連野菜や、トウモロコシなどの夏商材が好調だった。国産果実ではスイカなど旬のものやカットフルーツが好調だった。輸入果実では柑橘類、バナナやキウイフルーツが好調だった。

水産は891億6204万円で既存店102.7%、全店104.2％。
燃料費や養殖飼料高騰により価格の高止まりが続くなか、まぐろやタコ、カツオなどの刺身類が好調だった。水揚げ量が多いアジや、バーベキュー用商材も動きがよかった。うなぎは国産価格の高騰により輸入品に需要がシフトしたため、丑の日や予約販売は好調だったものの、月間では伸び悩んだ店舗もみられた。引き続き、冷凍品や加工品は好調で、不振が続いていた貝類も回復傾向がみられた。

畜産は1142億6728万円で既存店102.4%、全店103.9％。
精肉全般で相場高が続き買上げ点数が伸び悩むなか、豚肉や鶏肉が比較的好調だった。牛肉はステーキや焼肉、週末のバーベキュー需要が好調で輸入牛の動きもよかった。ハムやソーセージなどの加工肉は値上げの影響で好不調の判断がわかれた。売上高は確保できても利益が出にくい状況が続いている。

惣菜は1164億4407万円で既存店104.8%、全店106.4％。
サラダ関連や冷やし麺類、涼味惣菜、焼鳥などのつまみ類の動きがよかった。家庭での調理を避ける揚物類、イベントの再開による需要拡大も好調な販売を牽引した。昼食・夕食需要の回復で米飯類の動きがよい。土用丑の日も想定以上の販売となった店舗が多かった。海外旅行客による特需を指摘するコメントもみられた。

日配は2189億6506万円で既存店106.2％、全店107.5％。
涼味麺や涼味食材、飲料やアイス、デザート類の動きがよかった。価格高騰が続く鶏卵は、商品供給が回復傾向にあり、売上増となった。7月に価格改定のあったパンや冷凍食品は引き続き好調を持続した。牛乳やチーズなど乳製品、チルド飲料が好調、和日配では納豆や豆腐、漬物などが好調となった。

一般食品は2771億9891万円で既存店104.0%、全店105.3％。
飲料や酒類、そうめん、つゆなどの季節商材、パスタソースなどレトルト食品の動きがよかった。菓子類は値上げの影響で単価が上昇し好調、食用油や調味料類は堅調に推移した。米類は回復傾向がみられる。

非食品は684億3954万円。既存店101.9％、全店102.7％。
衛生用品は需要減少の影響を受けているものの、単価が上昇しているペットフードや家庭用洗剤などが好調だった。トイレットペーパーなどの紙製品、レジャーシートなど行楽向け商品、日焼け止めなどの季節商品の動きがよかった。

その他が209億5547万円で既存店98.4%、全店で99.1％。

エリア別では北海道・東北地方104.3％、関東地方が103.2％、中部地方が104.4％、近畿地方が103.4％、中国・四国地方が105.1％、九州・沖縄地方が105.4％。全エリアで既存店の伸びが前年を上回った。

1店舗当たりの平均月商は1億2449万円、売場1㎡当たり売上高は7.5万円だった。