PPIHnews｜ピル服用後の仕事のパフォーマンスについての調査を実施

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区、吉田直樹社長：PPIH)は、2023年3月、mederi(株)が提供するオンラインピル処方サービス「mederi forbiz(メデリフォービズ)」を福利厚生として導入した。今回、導入以降初めて、服用後の仕事のパフォーマンス変化について従業員へアンケートを実施した。

アンケートは 2月20日～2月29日の期間、アンケートフォームを用いたインターネット調査によって行われた。対象は 3カ月以上利用しているPPIHグループの国内法人で働く女性従業員110人で、回答者数は72人だった。

■ピルを使用した後の仕事のパフォーマンスについて
ピル使用後、仕事のパフォーマンスが向上したかという質問に対して、80.6％の人が仕事のパフォーマンスが向上したと回答した。具体的に実感している効果として、｢生理痛が軽くなった」が最も多く、次に「生理不順が改善された」｢PMSが軽減した」という声が挙がった。PMSは月経前症候群。月経前に3～10日間続く精神的または身体的症状のこと。

■生理中の能力について
生理中の能力(10点満点)についても制度利用前の平均5.8点に対して、制度利用後は平均7.3点と1.6点増加しており、同時に生理が影響を与える仕事のパフォーマンス日数は制度利用前の平均2.90 日から、制度利用後は平均2.64 日と減少している。

■服用継続について
服用継続については 98.6%の女性従業員が続けたいという意向があった。理由として「月経痛の軽減」｢生理不順の改善」｢PMSの軽減」が全体の77％を占めた。

PPIHの女性社員を対象とした調査では、約4分の1が月経痛により仕事を休んだ経験があることが分かった。その中でも、2～3カ月に一度以上休むという回答は30％だった。

低用量ピルは避妊だけではなく月経痛やPMSのなどの改善に有効とされている。この福利厚生導入では、女性社員に対して低用量ピル服用にかかる費用を会社が全額補助する。また、女性社員だけではなく社員のライフパートナーの服用費も補助対象とすることで、女性の健康課題に対する男性社員の理解促進にもつながる。日本では諸外国と比べてピル使用率が 2.9％と低い。福利厚生として導入することで服用のハードルを下げ、女性従業員の心身の健康維持をサポートし、能力をさらに発揮しやすい職場づくりに貢献していく。