3月百貨店統計｜売上高5071億円3.2％増/インバウンド･国内需要ともに好調

一般社団法人日本百貨店協会(東京都中央区、好本達也会長)が2026年3月の「全国百貨店売上高概況」を発表した。調査対象は68社172店舗。

3月の売上高は5071億1817万円で前年同月比3.2％増加した。3カ月連続で前年実績を上回った。土曜1日減の影響で入店客数は 4.9％減となったものの、春物衣料品や高付加価値商材が堅調に推移し、国内売上高、インバウンド売上高ともにプラスとなった。各社実施の物産展や食料品催事、外商催事も売上げ増に寄与した。

地区別では売上げの78.1％を占める「主要10都市」で4.7％増加した。対前年マイナスだったのは仙台0.4%減のみ。

一方で地方(10都市以外の7地区)は1.9％減少した。プラスだったのは、近畿1.8%増と四国3.0%増の2エリア。

商品別で見ると、主要5品目のうち、衣料品が1.4%増、身のまわり品が4.8％増、雑貨が6.9％増、家庭用品が2.6%増、食料品が0.7％増と、すべてのカテゴリーで対前年プラスだった。

売上げの27.2％を占める主力の衣料品は、春物アイテムが堅調に推移したほか、新生活需要を背景にジャケットやパンツ、ブラウスなどが動いた。

身のまわり品は円安基調を受け、都市を中心にインバウンド需要が回復の兆しを見せた。アクセサリーはブライダル需要に加え、入学・就職祝いなどの需要が伸長した。雑貨は時計・宝飾など高額品が引き続き好調に推移して売上げを牽引した。化粧品は前年の価格改定前需要の反動減もあり、先月に続きマイナスとなった。食料品は花見シーズンで弁当、惣菜、菓子などが活況だったほか、地方物産展も好調に推移した。