マックスバリュ東海news｜3/17～5/31水産物の鮮度表示実証実験を実施

マックスバリュ東海(株)(静岡県浜松市、作道政昭社長)は、東京大学国際水産開発学研究室(東京都文京区、阪井裕太郎准教授)、大和製衡(株)(兵庫県明石市、川西勝三社長)、尾鷲市および三重県とともに「マックスバリュ津北店」と「マックスバリュ四日市泊店」において、水産物の鮮度表示実証実験を開始した。実施期間は 3月17日(日)～5月31日(金)。

この取り組みは、判別が難しい「鮮度」を機器で計測し、｢みえる化」することで、顧客に情報発信を行い、魚食の拡大を図ることを目的としている。三重県内有数の産地である尾鷲で水揚げされたマアジ・カツオ・ブリなどの水産物をその日のうちにマックスバリュの２店舗に搬送し、鮮度測定装置「フィッシュアナライザ」で鮮度を測定して商品に表示し、顧客の購入動向などから、鮮度表示の効果を客観的に検証する。

我が国の水産物消費は年々減少しているが、その背景にはさまざまな原因がある。その一つが水産物の品質、特に鮮度が消費者に分かりにくいことではないかと考えられる。

そこで、水産物の品質の中で最も重視されるにも関わらず、判別が難しい「鮮度」に注目し、鮮度を計測できる機器を使用して「みえる化」することで顧客に情報発信を行い、｢情報の非対称性」を解消し、消費の拡大に取り組む。｢情報の非対称性」とは、商品の品質に関して売手の方が買手よりも正確な情報をもっている状況を指す。これを放置していると、市場が次第に縮小していくというのが経済理論の示すところだ。

なお、鮮度表示のタイミングを実施する２店舗でずらして交互に実施することにより、それぞれの店舗の地域性や季節性を加味した効果検証が可能となる。鮮度表示を行う魚種は仕入れ状況を勘案しながら決定するが、鮮度の良い商品に対しては、それを表すラベルを貼付することで、水産物を「当たりはずれが少ない」商品として販売することが可能となる。