ゼビオニュース｜年商2234億円･743店舗で経常利益74億円の微増収増益

ゼビオホールディングス(株)（本社:福島県郡山市、諸橋友良代表取締役社長）は2017年3月の決算をあきらかにした。

売上高2233億5300万円（前年同期比0.9％増）、営業利益74億2800万円（20.4％増）、経常利益74億9900万円（17.2％増）、純利益29億9100万円（41.1％増）と、微増収ながら増益となった。営業利益率は3.3％、経常利益率は3.4％。

ゼビオホールディングスは、ゼビオ(株)、(株)ヴィクトリア、(株)ゴルフパートナーの3事業会社を中核にして、33社で構成される。スポーツ用品・用具ならびに衣料品を中心とした一般小売業を主たる事業としている。

2016年度は専門性の高い接客と商品管理に注力した。

小売事業では、スポーツアパレル、堅調なフィットネスやランニング需要を捉えた。前期好調だったゴルフクラブの反動やウィンター商品の実需低迷などの影響をカバーし、微増収を確保した。収益面では、新商品の早期立上げや単品管理の徹底などによる荒利益率の改善が進んだ。また労務管理の適正化に取り組んだことで、人件費等の販管費は増加したが、営業利益率は増加している。

新規出店は、首都圏や西日本エリアを中心にスーパースポーツゼビオ５店舗を含む41店舗を出店。閉店は20店舗。店舗改装は70店舗、業態変更などは16店舗で実施した。期末におけるグループの総店舗数は743店舗。グループ合計の売場面積は4438坪増加して19万3193坪。

事業部門別の営業概況は以下の通り。
ウィンター用品・用具部門は、雪不足によるスキー場開場遅れの影響を受け、前年比6.2％の減少。
ゴルフ用品・用具部門は、初めてゴルフを始める人に向け商品提案やプロモーションを強化したが、大型ブランドのモデルチェンジの影響を受け、0.2％の減少となった。
一般競技スポーツ部門は、2.1％の増加と堅調に推移した。
スポーツアパレル部門は、季節やスポーツシーンに合った商品提案が奏功し、1.9％の増加となった。
アウトドア・その他部門では、トレッキング用品がレジャー、タウンユース向け商品が堅調に推移した。しかしアウトドア・レジャー用品は、地域によっては天候不順の影響を受け、部門売上げは0.2％の減少となった。

2018年の業績予想は、売上高2300億1900万円（前期比3.0％増）、営業利益89億7700万円（20.9％増）、経常利益90億1800万円（20.3％増）、純利益33億0900万円（10.6％増）を見込む。

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