NRF news｜米国の母の日ギフトの購買業態順位は⑴百貨店⑵eコマース

全米小売業協会(National Retail Federation、NRF)は毎年、母の日のプレゼント計画調査をしている。調査会社は、プロスパー・インサイツ＆アナリティックスで、4月4日から4月12日の間に7520人を対象に行われた。

母の日は外食産業のレストランが、1年で最も忙しい日として知られている。では小売業はどうだったのか。

全体では2018年に231億ドル(2兆3100億円)の母の日ギフトの消費が予測された。アメリカ人の86%が母の日を祝って、1人当たり平均180ドルを費やす。今年の消費額は過去15年間で2番目だった。1番は昨年の236億ドルで急激に伸び続けてきた。

金額順に何を購買するかの回答をランキングすると、
第1番目のカテゴリーは宝飾で、調査対象者の34%が46億ドルを購買。
第2番目が夕食やブランチの外食で、55%が44億ドル。
第3番目は生花のプレゼントで、66%が26億ドル。

第4番目がギフト・カードの25億ドルで、45%が購買。
第5番目はアパレル衣料で21億ドル、36%。
第6番目が家電製品の21億ドル、14%。
第7番目がスパなどのパーソナル・サービスの18億ドルで、24%。
第8番目はハウスウェアとガーデン用具の9億5600万ドルで、19%。
第9番目はグリーティング・カードで8億1300万ドル、77%の消費者。
第10番目は書籍と音楽の4億9400万ドルで、19%の回答者。

プレゼントのカテゴリーで購入対象者の割合が多い順に並べると、
⑴グリーティング・カード――77%
⑵生花――66%
⑶外食――55%
⑷ギフト・カード――44%
⑸アパレル――36%
⑹宝飾――34%
⑺パーソナル・サービス――24%
⑻ハウスウェアとガーデン用具――19%
⑻書籍と音楽――19%
⑽家電製品――14%
この調査では食品は特記されていない。

伸びているのが、スパ、コンサート・チケット、エクササイズ・ジムの会員権など経験価値のギフトだ。ただしそれを望んでいる母親は29%あるものの、贈る予定の子どもたちは26%だった。一番多い世代は18歳から34歳の回答者で、45%にのぼる。

母の日消費の金額で一番多いのは、35歳から44歳の世代で、1人平均224ドル(2万2400円)。
スマートフォンを使ってリサーチする世代で一番多いのは、18歳から24歳の62%。

最後に購入予定業態は、
①百貨店35%
②オンライン(eコマース)31%
③生花、宝飾、家電などのスペシャルティストア29%
④地域の中小小売サービス業23%
⑤ディスカウントストア22%
⑥衣料品スペシャルティストア10％

まだまだ、大切なハレのプレゼントは百貨店で購買される。次がオンライン、そしてスペシャルティストアだ。この調査で見る限り、アメリカ人はどうも、母の日に食品をプレゼントする志向が少ないようだ。