家電チェーンnews｜7月は全5社が前年伸び確保/エアコン､テレビが好調

主要家電チェーン5社の2026年7月の月次売上高がまとまった。

(株)ヤマダホールディングス（群馬県高崎市、山田昇会長兼CEO）の7月売上高は、デンキセグメントが前年同月比110.9％、住建セグメントが103.3％、金融セグメントが103.0％、環境セグメントが107.9％だった。

7月は梅雨明けに伴う需要増を背景に、6月に低調だった季節商品が大きく伸長した。家具・インテリア・リフォーム・玩具等の非家電商品も堅調に推移したことで前年を大きく上回った。地域別では、前年7月に観測史上最高の平均気温を記録した北日本が前年のエアコン特需に対する反動により低調となったが、西日本は前年を上回る猛暑が続いたことで大きく実績が伸長した。

売場面積は、新店オープン・S&B等により着実に伸長した。出店数は7月までの累計で4店（前期9）、売場面積4846㎡増（前期比2万9542㎡）。前期からの店舗開発・改革の推進に伴うLABI仙台・LABI名古屋などの大型店を含む退店の影響により、7月度は売上高に対して約1.2％程度の減少が生じた。

2025年7月～2026年6月末までのヤマダデンキの退店数は40店舗となった。また、前年は第1四半期からLIFE SELECTなど大型店舗のオープンが重なり大きく売上げを伸ばしていたこともあり、出退店に関わる影響を合わせて、当月は約3.0％程度の低下が生じた。

(株)ビックカメラ（東京都豊島区、秋保徹社長）の7月売上高(全店前年比)は、ビックカメラ＋(株)コジマの全店売上高が107.8％。ビックカメラ単体の全店売上高は108.5％だった。

ビックカメラの音響映像商品は113.5％で、カメラ、テレビ、音響アクセサリーが堅調だった。家庭電化商品は112.9％で、エアコン、理美容家電が好調、調理家電が堅調だった。情報通信機器商品は107.1％で、パソコン本体やスマートフォンが好調、パソコン周辺機器は堅調だった。その他100.5％で、時計、玩具や酒類が好調、医薬品やスポーツ用品が堅調。ゲームが低調だった。

(株)エディオン（大阪府大阪市、久保允誉会長CEO）の7月売上高(全店前年比)は115.6%。直営店の売上高は114.8％だった。

主要商品別では、テレビが104.8％、エアコンが153.6％、冷蔵庫が100.6％、洗濯機が108.4％、パソコンが74.8％、リフォームのELS事業が102.8％だった。

なお7月は1店舗出店、1店舗閉店で、月末店舗数は前月と同じ1178店。

(株)ケーズホールディングス（茨城県水戸市、吉原祐二社長）の7月のグループ売上高(前年比)は115.8%。

主な品種別売上高で前年より伸びたのはエアコン138.8％、理美容系・健康器具113.4％、洗濯機110.1％、テレビ108.7％、調理家電108.0％、冷蔵庫103.6％。

前年を割り込んだのは、パソコン・情報機器77.3％、クリーナー99.9％。

7月は1店出店で月末店舗数は557店。

上新電機(株)（大阪市浪速区、高橋徹也社長）の7月のグループ売上高前年比は114.9%。

主要な品種別売上高前年比は、テレビが106.1%、携帯電話が141.3%、エアコンが154.9%、冷蔵庫が105.1％、洗濯機・クリーナーが103.4%。パソコンが71.5%だった。

7月は出退店なしで店舗数は222店。