ゲオnews｜’19年3月期年商2926億円2.2％減･経常利益15.6％増の減収増益

(株)ゲオホールディングス（愛知県名古屋市、遠藤結蔵社長）が2019年3月期の本決算を発表した。

売上高は2925億6000万円(前年同期比2.2%減)、営業利益156億6800万円(6.8%増)、経常利益は176億3200万円(15.6%増)、純利益103億0100万円(55.7%増)の減収増益。

営業利益率5.4％、経常利益率6.0％。

ビデオレンタル市場の下降トレンドが続き、また家庭用ゲーム市場でも昨年度ヒットした新機種ゲーム機本体の需要も落ち着きをみせたため、全体の売上げは伸び悩んだ。しかし、リユース店舗は、既存店月間売上高は年平均108.7％と好調だ。メディア店舗の減少分のカバーに努めたが、増収までには至らなかった。

利益では、メディア店舗へのセルフレジ追加導入などの投資と平行して、販管費の適正化をすすめた結果、営業利益は増加した。また、札幌市内の市街地再開発事業の補償金と天災等による保険金受け取りにより、経常利益も二桁増となった。

主要商材別では、レンタルの売上高は622億8800万円（6.5％減）。メディア系リユース品中古ゲームの売上高は541億7300万円（0.3％減）。中古衣料や雑貨などのリユース系リユース品の売上高は524億9300万円（16.5％増）。新品の売上高は892億1800万円（11.8％減）。

店舗展開はメディア系店舗は17店舗減少して1220店舗、リユース系店舗は46店舗増加して630店舗。その他は6店舗増えて28店舗となった。総店舗数は期末時点で1878店舗となった。