ライトオンnews｜第2Q売上高246億円･純損失9500万円/冬物不振

(株)ライトオン(東京都渋谷区、藤原祐介社長)が2023年8月期の第2四半期決算を発表した。

2022年9月1日～2月28日の業績は、売上高246億1600万円、営業利益2億5400万円、経常利益1億9100万円、そして9500万円の四半期純損失となった。

同社は前第2四半期累計期間については四半期財務諸表を作成していないため、前年同四半期累計期間との比較分析は行っていない。

営業利益率は1.0％、経常利益率は0.8％。

同社は「顧客満足度NO.1の実現」を掲げ、顧客起点の発想に立った事業活動を第一に考え、顧客志向に基づいた経営基盤の強化に努めた。

商品面においては、取引先との戦略的パートナーシップによってライトオンならではのNB(ナショナルブランド)の品揃えを実現した。PB(プライベートブランド)では、「ジーニングカジュアル」、「アウトドアカジュアル」、「クリーンカジュアル」の3つのカテゴリー別に顧客ターゲットと提供価値を明確にした。手薄だった外出着ニーズにはシルエットや素材感を重視した、外出に最適な商品を拡充するなど、新しい顧客層へのアプローチを強化した。また、旬のベーシックアイテムの開発や都会的なアメカジを提案する新しいPBの商品展開をスタートさせ、既存マーケットの深耕を図るなど新中期経営計画(2022年10月12日付公表)に掲げた戦略に取り組んでいる。

店舗においては、商品・マーケティング・店舗運営を横断して、売上げ状況に応じてスピーディーに店舗演出を担う「三位一体VMDチーム」の新設や、外部VMDコンサルティング会社導入によるVMD体制の強化、NPS(Net Promoter Score：顧客ロイヤルティを測る指標)を用いた接客サービス向上の取り組みの継続などリアル店舗の魅力の深化に努めた。

ECビジネスでは 2022年7月から導入したSTAFF STARTにより、店舗スタッフが自ら顧客一人ひとりに商品情報やスタイリングを提案し、イベント告知を行って購買頻度の向上を目指すなど、OMO(Online Merges with Offline：ECサイトと実店舗の融合)デジタル基盤の構築を進めてきた。また、LINE配信件数の拡大やWEB広告の抜本的見直しなど、デジタル広告宣伝の強化によって、新規・潜在顧客の獲得とリピート率向上を目指した。

商品の売上動向においては、「クリーンカジュアル」カテゴリーのアウターなど、新たに展開をスタートしたPB商品が堅調に推移し、PBの売上げは前年同期を上回った。またEC関与の売上げも前年同期を上回った。

一方で11月は前年に比べ気温が高く推移したことから冬物全体の出足が鈍く、とくに防寒アウターの販売が大きく落ち込み、スウェットやニットなどのコーディネートアイテムのバリエーションが不足するなどで、冬物の買上げ点数が伸びなかった。

12月は気温低下とともに防寒アウターを中心に冬物は好調に推移したが、ボトムスやスウェットなどの定番商品が値上げ等の影響もあり苦戦したため、前年と比べセール売上比率が高く、客単価が下落したことで、最大商戦期において売上げは苦戦した。

部門別売上高は、ボトムス部門が76億3700万円、カットソー・ニット部門が83億3100万円、シャツ・アウター部門が47億6500万円となった。

ライトオンの第2四半期末店舗数は387店舗。