ゲオnews｜第3Q売上高3556億円12.5%増･経常利益14.0%増

(株)ゲオホールディングス(名古屋市中区、遠藤結蔵社長)が 2026年3月期の第3四半期決算を発表した。

2025年4月1日～12月31日の連結業績は、売上高3556億円0300万円(前年同期比12.5％増)、営業利益116億5500万円(18.7％増)、経常利益125億2700万円(14.0％増)となり、四半期純利益は75億2700万円(16.8％増)の増収増益だった。

営業利益率は3.3%、経常利益率は3.5%。

同社グループは「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指し、インターネットを介した電子商取引の拡充、２nd STREETを中心としたリユース店舗の新規出店を、国内と海外で進めている。

リユース系リユース商材は、売上高1539億4200万円(9.7％増)。２nd STREETにおける主力商材の衣料・服飾雑貨が好調に推移した。気温の変化に合わせたタイムリーな商材展開と、国内及び海外での積極的なドミナント出店が奏功し、リユース市場における高いシェアを背景に、引き続き高い成長を実現している。 リユースラグジュアリー商材を扱うOKURA TOKYOは、インバウンド需要が落ち着いたこともあり、調整局面が継続している。

メディア系リユース商材は、売上高651億6600万円(5.9%増)。ゲームソフトのダウンロード販売への移行が進む市場環境に加え、｢Nintendo Switch 2」への需要移行に伴い、前世代機の本体需要が減退するなどの影響を受けた。しかしながら、ソフトや周辺機器の底堅い需要により、厳しい環境下においても売上高は前年同期を上回る結果となった。

スマートフォンやタブレット端末などのリユース通信機器商材については、引き続き「GEO mobile」の出店拡大が寄与し、高水準であった前年同期を上回った。

新品商材は、売上高937億7000万円(27.7％増)。ゲームソフトにおいて市場を牽引する大型タイトルの発売は限定的であったものの、｢Nintendo Switch 2」本体が、メーカーによる安定した供給体制に支えられ、年末商戦においても好調に推移した。

12月末時点のグループ店舗数は2276店。内訳は以下の通り。( )は前年増減数。