5月スーパーマーケット統計｜既存店3.2％減/総売上高9815億円2.1%減

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)のスーパーマーケット3団体が5月の販売実績速報値を発表した。3団体の会員企業270社、8334店舗の集計になる。

総売上高は9814億6124万円で前年同月比97.9％。既存店は96.8％だった。今年の5月は昨年より土曜日が1日少ないというマイナス要因もあるが、内食特需が落ち着いたという点が大きい。

食品合計は8951億3089万円で97.8%。食品の値上げで一品単価は上がっているものの、買い上げ点数や客数が下がっていることから、前年割れとなった。

食品の内訳として、生鮮3部門合計は3378億5497万円で97.1%。
青果が1376億8285万円で99.5%。青果相場が全般的に高値で推移した一方で、前年の緊急事態宣言下との比較で、買上点数は大幅に落ち込んだ。高い気温により、サラダ関連野菜が好調に推移した。果物類は、カットフルーツが好調に推移する一方、国産果物は動きが悪く、円安の影響でオレンジやキウイフルーツなどの輸入果物が高騰しており、ともに不振だった。

水産が841億0831万円で95.1%。
漁船の燃料費高騰、不安定な生魚の入荷、輸入品の高騰など、全般的に相場高傾向が続いている。近海魚や地魚の販売を強化している店舗もみられる。内食需要の減少が大きかった地域では、刺身類や冷凍魚介類で落ち込みが大きくなった。刺身類は、ゴールデンウイーク期間の帰省や集まりの再開もあって、好調だった。前年好調だったうなぎや貝類は不振だった。

畜産が1160億6381万円で95.8%。
内食需要の落ち着きで、全般的に買上点数が低迷した。輸入肉の価格に上昇傾向が続いている。比較的価格が安定している国産豚肉や、相場が落ち着きだした鶏肉に需要がシフトしている。

惣菜は1022億1398万円の102.7%と好調だった。
ゴールデンウイーク期間中は行楽需要が回復し、プラス要因となったが、帰省客が増加した影響には明暗がわかれた。地方店舗は好調も、都市部住宅地立地の店舗ではマイナス要因となった。米飯類は前年並み、家飲み需要は落ち着きが見られた。調理油類の値上げの影響で、唐揚げやコロッケなどの揚げ物類が好調に推移した。気温上昇により、サラダや冷惣菜の動きがよかった。

日配は1961億6324万円で97.0%。
内食需要の低下傾向により、買上点数が低迷した影響を受けた。値上げのあったパン類などは、一品単価が上昇し、好調に推移した。冷凍食品は前年並みに好調をキープしている。平年より気温が高く推移した地域を中心にアイスなど涼味商材の動きが良かった。一方で、練物や漬物などの和日配は動きが悪かった。

一般食品は2588億9870万円で96.6%。
内食需要の低下に加え、値上げされた商品群が多く、買上点数の減少がみられた。高い気温により涼味商材が好調に推移した。菓子類も比較的好調な店舗が多かった。一方で、これまで好調だった保存性の高い食品は、反動減が続いている。米類は相場安でも点数が伸び悩み、不振が続いている。

非食品は663億8987万円で99.3%。
マスクやハンドソープなどの衛生用品の販売は前年より落ち込んだ一方で、紙コップや割り箸など行楽用品に回復傾向がみられた。

最後に、その他が199億4100万円で99.4%だった。

エリア別では都市部の関東地方が94.6％、近畿地方が95.9％と、前年同月を大幅に下回った。ゴールデンウィークの行動制限が解除されたことにより、地方への帰省が戻ったことが要因。

また店舗規模別では「1～3店舗」が苦戦し、「51店舗以上」の企業が好調となる場合が多いが、今年の5月は大きな差は見られなかった。

1店舗平均月商は1億1393万円、売場1㎡当たり売上高は6.9万円。