2月外食統計｜全店売上高6.0％増/販促やインバウンド需要で堅調

(一社)日本フードサービス協会（東京都港区、久志本京子会長）が2025年2月度の「外食産業市場動向調査」を発表した。調査企業数は221社、店舗数は3万6095店舗。このうちファーストフードは2万0955店舗で、全体の58.0％を占める。

2月の外食全体の売上げは前年比106.0％、店舗数は100.5％、客数101.1％、客単価は104.9％。2月は各社それぞれの販促キャンペーンや2月として過去最高となった訪日外客数、少なかった雨天日、価格改定による客単価上昇などから外食需要は堅調だった。

物価高騰が続く中、価格に敏感になる消費者に対応して、価格据え置きなど低価格を売りにしたブランドやキャンペーンが好調を継続している。

ファーストフード業態の売上げは105.9％。「洋風」はランチメニューの提供時間の延長やテレビ露出で104.8％となった。「和風」は、これまでの価格改定の影響で111.4％。「麺類」は、比較的低い客単価が強みで108.4％。「持ち帰り米飯／回転寿司」は、「持ち帰り米飯」で平日の営業日数減が客数と惣菜売上などに影響し98.1％となった。「その他」は106.7％で、営業日数減に加え、気温低下で「アイスクリーム」が客数減となったが、これまでの価格改定による単価上昇で売上げを押し上げた。

ファミリーレストラン業態の売上げは106.5％。コストパフォーマンスを重視したモーニングメニューの導入など各種キャンペーンの展開で、「洋風」は売上106.0％、「和風」は売上109.1％、「中華」は売上112.6％となった。これまで好調だった「焼き肉」は、営業日数減の影響と価格改定による単価上昇で客数が落ち、98.4％となった。

居酒屋業態の売上げは102.7％。営業日数は減ったが、インバウンド需要のほか、単価が低めの商品が健闘した。

ディナーレストラン業態の売上げは106.3％。上旬の「春節」などで、インバウンドはウインタースポーツや温泉など雪のある地方に分散したのか、都心部では売上がやや振るわなかった店舗もあった。

喫茶業態の売上げは107.2％。原料高による価格改定で客単価が上昇、一部の大雪など天候要因が客数に影響したところはあったが堅調に推移した。