1月スーパーマーケット統計｜降雪で客数減も既存店0.9％増

日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、新日本スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体の合同調査による「1月スーパーマーケット販売統計調査」が発表された。調査対象企業は全国の270社。

2018年1月は、総売上高8872億6848万円。既存店は前年同月比0.9％増と2カ月連続でプラスとなった。

食品合計は7934億3457万円（89.4％）+1.3％
生鮮3部門合計　3138億8529万円（35.2％）+2.5％
・青果　1282億3550万円（14.5％）+5.7％
・水産　  798億4006万円（9.0％）  ▲0.6％
・畜産   1058億0973万円（11.9％）+1.1％
惣菜　  891億6011万円（10.0％）+1.5％
日配　1684億3540万円（19.0％）+0.9％
一般食品　2219億5377万円（25.0％）±0.0％

非食品　696億4426万円（7.8％）+1.2％
その他　241億9010万円（2.7％）▲3.4％

NSAJ の増井徳太郎副会長が概況を説明した。
元(株)紀ノ国屋社長。

1月は既存店が0.9％と2カ月続けて前年同月を上回った。上旬と下旬が前年に比べて気温が低く、関東では1月22日に降雪もあり、客数に大きな影響が出た。また店舗では、駐車場の除雪作業などが生じて、従業員にとっては厳しいオペレーションの月となった。一方で、鍋物商材や防寒衣料などが好調だった。さらに青果の相場高もあり、前年を1.3ポイント上回ることができた。

青果部門は気温低下から野菜が高騰し、単価が上昇したことで、5.7ポイントのアップとなった。店舗によっては小分け販売を徹底して、買上げ点数アップに取り組んだ。カット野菜や野菜工場で生産されたキノコ類は値ごろな商品は好調だった。

水産部門は、不漁による高値と品薄で1月も0.6％減と不調に終わった。気温が低下したため刺身類は売上げが伸びなかった。一方で、鍋物商材のタラやカニは好調だった。昨2017年にノロウイルスの影響を受けたカキは、その反動もあって、今年は売上げを確保している。

畜産部門は、牛・豚・鶏すべての畜種で相場高となっている。単価が上昇したことで、1.1%増と好調だった。しかし店舗の好不調にはバラつきがあった。国産豚は価格が高騰していることから、輸入豚に切り替えた店舗も多く、そうした店舗では単価下落となり、苦戦した。水産より買いだめしやすいという利点から降雪予報の前には売れている。加工肉ではサラダチキンが好調だ。

惣菜部門は野菜の相場高により、代替するサラダ類や和惣菜が好調だった。気温低下で刺身同様、寿司は苦戦した。降雪の影響で夕方の客数が減少したため、売上げを落としたが、月全体としては1.5%のプラスで推移した。

日配部門は、インフルエンザの流行が早かったことで、機能性ヨーグルトが良く売れた。野菜高騰の影響で漬物や野菜飲料、冷凍野菜へのシフトが見られた。さらに健康志向を反映する納豆、甘酒も売上げを伸ばし、前年より0.9ポイント伸びた。

一般食品部門は、缶詰やインスタント麺など備蓄できる商品の買いだめ需要が多かった。鍋関連の調味料やスープといったホット商材は好調だった。またブランド米の種類が増加した米類もよく売れた。しかし競合との競争は相変わらず厳しく、昨年横ばいで終わった。非食品はカイロや入浴剤、インフルエンザ対策のマスクが好調で1.2%増。

加工食品や非食品は「ホームセンターやドラッグストアとの価格競争が激しく、引き続き苦戦している」と指摘している。

検索キーワード：スーパーマーケット　販売統計調査　1月　インフルエンザ