イケアnews｜首都圏でのビジネス最適化を推進/｢原宿｣｢新宿｣の営業中止

イケア・ジャパン(株)(千葉県船橋市、ペトラ・ファーレ社長 兼 Chief Sustainability Officer)は、多様化する顧客のニーズに応えるとともに、持続可能な成長に一層注力するため、首都圏におけるビジネスの最適化を進めることを決定した。

イケアは「より快適な毎日を、より多くの方々に」というビジョンのもと、｢より手ごろな、より身近な、よりサステナブルなイケア」の実現という明確なビジネスの方向性を基盤にしている。日本国内では、約20年にわたり、顧客やコワーカー(従業員)、パートナーとともに歩みを続けてきた。これまでに、10のイケアストア(大型店舗)、3つの都心型店舗、2つの商業施設内店舗、IKEAオンラインストア、IKEAアプリ、カスタマーサポートセンター、そして全国470カ所の商品受取りセンターを含む幅広いタッチポイントを通じて、より多くの人々にとっての「家での暮らしのパートナー」になることを目指し、手ごろな価格での商品やサービスの提供に取り組んできた。

今回、多様化する顧客のニーズに応えるとともに、持続可能な成長に一層注力するため、首都圏におけるオムニチャネル戦略の見直しを進めることにした。十分な検討と熟慮を重ねた結果、｢IKEA原宿」および「IKEA新宿」の営業を終了することを決定した。それぞれの店舗の営業終了は、2026年初頭を予定している。今後は、｢IKEA渋谷」が東京都心部におけるブランドの拠点となる。

2020年から2021年にかけてオープンした「IKEA原宿」｢IKEA渋谷」｢IKEA新宿」は、インスピレーションあふれるアイデアやソリューションの発信源となってきた。これらの店舗で得られた知見と経験は、2024年の「IKEA渋谷」のリニューアルへとつながり、今もなお、革新的な取り組みを推進し続けていっる。

今後、首都圏においてはIKEA渋谷のほかに、｢IKEA立川｢IKEA Tokyo-Bay」｢IKEA新三郷」｢IKEA横浜」｢IKEA横浜ベイクォーター」などのイケア店舗に加え、｢IKEAオンラインストア」｢IKEAアプリ」｢カスタマーサポートセンター」｢商品受取りセンター」といったさまざまなタッチポイントを強化しながら、オムニチャネルでの取り組みを進めていく。それにより、顧客にとって便利でシームレス、アクセスしやすいイケアでの買物体験を引き続き提供していく。