PPIHnews｜5月国内リテールの既存店3.5%増/ディスカウント事業6.0%増

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区、吉田直樹社長)が、5月度の月次売上高情報を発表した。

ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、橘百貨店からなる国内リテール事業は、既存店で売上高が103.5％、客数が96.8％、客単価が106.9％となった。既存店対象店舗数は588店舗。また全613店の売上高は104.2％だった。

国内リテール事業は、ゴールデンウィークや週末を中心に外出需要が拡大した。中旬以降は平日の売上げが伸長した。

前年より休日が1日少なかったものの、ディスカウント事業が前年を上回った。休日1日減のマイナス影響は、前年比マイナス1.5ポイント。

ディスカウント事業は、既存店で売上高が106.0％、客数が97.9％、客単価が108.2％。既存店対象店舗数は458店舗。また全480店の売上高は107.4％だった。

引き続き外出需要の高まりを捉え、メイクアップ・スキンケア用品、UV対策商品、ステンレスボトルなどの売上げが拡大した。とくに中旬以降は、都市部を中心に平日の人流が増加し、売上げが伸長した。また、気温上昇も後押ししモバイルファン、涼感商品、アイスなどが好調だった。休日1日減のマイナス影響は、マイナス1.6ポイント。

GMS事業は、既存店売上高が97.1％、客数が93.9％、客単価が103.3％。既存店対象店舗数は130店舗。全133店の売上高は96.0％だった。

子どもの日や母の日など「ハレの日」の需要により、寿司、化粧品、ゲームなど幅広いカテゴリーで売上げが伸長した。また、中旬は、衣料品は季節の買い替え需要が追い風となり、レディスカジュアルや帽子などの服飾雑貨、スポーツウェアなどが前年を上回った。一方、食品では青果などの不振により、前年割れとなった。休日1日減のマイナス影響は、マイナス1.2ポイント。