家電チェーンnews｜1月売上高は5社前年比増/エアコンが好調

主要家電チェーンが2026年1月の月次売上高を発表した。

(株)ヤマダホールディングス(群馬県高崎市、山田昇会長兼CEO)の1月売上高(前年比)は、デンキセグメントが110.5％、住建セグメントが93.6％、金融セグメントが101.2％、環境セグメントが 106.7％だった。

デンキセグメントは、下旬からの気温の低下に合わせ、季節家電が大きく伸長し、全体の実績を押し上げた。また、携帯電話・ゲーム機・家具・インテリア・リフォームなどの非家電商品も堅調に推移し、前期を大きく上回る実績となった。店舗開発・改革の推進に伴い、｢LABI仙台」などの大型店舗を含む退店が発生したことから、ヤマダデンキ全店の売上高に対して約1.5％程度の減少影響があった。住建セグメントは、前年1月に大きく受注を伸ばした影響もあり、前年比では単月で下回ったものの、前々年比では112.9％と好調に推移している。また、累計では、注文住宅・分譲住宅ともに前年実績を上回るとともに、市場水準を超える推移となっている。金融セグメントは、ヤマダデンキのリフォーム事業と連携したリビングローンは好調に推移し、前期を上回る結果となった。環境セグメントは、リユース事業を中心に好調に推移し、前期を上回る結果となった。

店舗数は938店。売場面積は294万2811㎡(前年比102.5%)。

(株)ビックカメラ(東京都豊島区、秋保徹社長)の1月売上高(全店前年比)は、ビックカメラ＋(株)コジマの全店売上高が106.0％。ビックカメラ単体の全店売上高は106.6％だった。

音響映像商品は102.7％。カメラが好調、音響アクセサリーが堅調だった一方、テレビがやや低調だった。家庭電化商品は100.6％。エアコンが好調、理美容家電が堅調。一方、冷蔵庫、洗濯機や調理家電がやや低調だった。情報通信機器商品は105.0％。パソコン本体が好調、パソコン周辺機器が堅調だった一方、スマートフォンが低調だった。

(株)エディオン(大阪府大阪市、久保允誉会長兼社長)の1月売上高(全店の前年比)は110.2%だった。また直営店の売上高は110.6％だった。

主要商品別売上高(前年比)は、テレビが 105.4％、エアコンが136.4％、冷蔵庫が 96.0％、洗濯機が99.2％、パソコンが115.8％、リフォームのELS事業が 101.5％だった。

(株)ケーズホールディングス(茨城県水戸市、吉原祐二社長)の1月のグループ売上高(前年比)は112.0%。1月は1店舗を出店し、店舗数は558店。

主な品種別売上高(前年比)で最も伸び率が高かったのがエアコンの149.8%。次いで前年を上回ったのがパソコン・情報機器の122.9％、テレビ110.0%、調理家電109.4%、理美容・健康器具107.7%、冷蔵庫106.9%、洗濯機105.3%。

上新電機(株)(大阪市浪速区、高橋徹也社長)のグループ売上高(前年比)は108.4%だった。1月は出退店はなく、店舗数は220店。

主要な品種別売上高(前年比)は、テレビが93.0%、パソコンが103.4%、携帯電話が134.8%、エアコンが127.6%、冷蔵庫が101.51、洗濯機・クリーナーが100.5%。