PPIHnews｜7月既存店2.7％増/ディスカウント･GMS両事業とも好調

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都目黒区、吉田直樹社長）が、2024年7月度の売上高を発表した。

国内リテール事業は(株)ドン・キホーテ、(株)長崎屋、UDリテール(株)、(株)橘百貨店、ユニー(株)5社で構成され、ディスカウント事業とGMS事業に大別される。

既存店598店舗の売上高は102.7％。客数が98.5％、客単価が104.3％。全632店舗の売上高は104.2％。

そのうち、ディスカウント事業の既存468店舗の客数が98.3％、客単価が105.7％となり、売上高は104.0％。全501店舗の売上高は106.0％。GMS事業は既存130店舗の客数が99.0％、客単価が99.8％で、売上高は98.8％。全131店舗では売上高が98.7％。

国内リテールは、休日（土・日）が2日減少という曜日巡りのなか、売上高は前年を上回った。客数も休日減少のマイナス影響を除くと、4月からの基調は変わらず、ディスカウント・GMS両事業が揃って前年を上回っている。また、7月は、梅雨に加え、線状降水帯の多発から、雨具・レインコートなど雨天関連の商品が伸長した。引き続き、食品・生鮮食品や日用消耗品などは好調に推移している。休日の押し下げ影響は、▲3.1%。

ディスカウント事業は、猛暑を快適に過ごすような大風量の季節家電や涼感系の衣料品、スキンケア用品、日傘などが好調に推移した。また、週末の悪天候により花火やマリン、アウトドアなどのレジャー用品が前年を下回ったものの、カードゲームや玩具など夏休みの需要としてインドアの娯楽が伸長している。休日（土曜・日曜）2日減の押し下げ影響は▲3.2%。

GMS事業は、食品・生鮮食品が売上げを牽引している。とくに鮮魚は、土用の丑の日に、「うなぎ用焼き小屋」を設置するなど、実演販売が好評だった。また、米類や惣菜、青果が売上げに貢献した。非食品は、日用消耗品、玩具などは伸長したものの、季節需要のずれ込みにより前月の反動減を受けた衣料品カテゴリーで苦戦した。休日（土曜・日曜）2日減の押し下げ影響は▲2.3%。