ゼビオnews｜第3Q売上高1888億円0.3％増･経常利益41.2%減

ゼビオホールディングス(株)(福島県郡山市、諸橋友良社長)が2026年3月期の第3四半期決算を発表した。

4月1日～12月31日の連結業績は、売上高1888億0300万円(前年同期比0.3％増)、 営業利益24億9400万円(58.9％減)、経常利益40億7800万円(41.2％減)、四半期純利益8億6600万円(77.9％減)となった。

営業利益率は1.3％、経常利益率は2.1％。

ゼビオグループは「こころを動かすスポーツ。｣「スポーツの国をつくろう。」というステートメントの実現に向け、昨年度より推進している経営構造改革を継続し、重点施策の着実な実行に取り組んでいる。

2026年３月期は、2027年３月期におけるROE6％の達成を視野に、資本コストに見合う生産性の回復と資本効率の安定的な改善を図り、持続的な成長軌道に乗せるための準備期間と位置づけている。

第３四半期は、ゼビオおよびヴィクトリアにおける共同仕入を開始し、業務プロセスの標準化を進めるとともに、在庫管理体制の再構築に着手した。また、大型ECシステムを本稼働させ、物流機能を含む事業インフラの整備を進めるなど、次期以降の在庫効率および物流費用効率の改善を見据えた基盤整備が進展した。販売管理費は人件費単価の上昇や前年出店店舗の通年稼働による費用増加に加え、ＥＣ基盤刷新等に伴うシステム関連費用の増加が発生した。また、国内スポーツ小売事業における荒利率の低下や海外事業における商品評価損の計上、低効率店舗の閉鎖に伴う費用に加え、ゼビオアリーナ仙台の改修および建物寄附に伴う一過性の特別損失を計上したことなどにより、利益面では前年同期を下回った。

ゴルフ部門の売上高は、前年同期比2.0％の減少。市場環境の影響に加え、高単価商材を中心に販売が伸び悩んだことから、低調に推移した。一般競技スポーツ・シューズ部門の売上高は、前年同期比4.0％の増加。スポーツイベントの回復や健康志向の高まりを背景に、ランニング関連が底堅く推移したほか、EC販売の伸長も寄与した。

スポーツアパレル部門の売上高は、前年同期比1.7％の減少。気候要因により防寒商材の販売が伸び悩んだことから、前年を下回った。アウトドア・その他部門の売上高は、前年同期比1.2％の減少。キャンプ市場やトレッキング需要の一巡により販売が伸び悩み、低調に推移した。

第3四半期連結累計期間に40店舗を出店し、33店舗を閉店した。12月末時点の総店舗数は894店。