DCMnews｜第2Q営業収益2350億円7.1%減･経常利益11.1%減の減収減益

DCMホールディングス(株)(東京都品川区、石黒靖規社長)が2022年2月期の第2四半期決算を発表した。

3月1日～8月31日の期間の連結業績は、営業収益2350億3900万円(前年同期比7.1％減)、営業利益197億6900万円(11.3％減)、経常利益が197億6200万円(11.1％減)、そして四半期純利益は134億9400万円(10.8％減)の減収減益だ。

営業利益率、経常利益率ともに8.4％。

前期の新型コロナウイルス対策商品の需要や特別定額給付金による需要の反動減、天候不順などの影響があったが、DIY用品、ガーデニング用品、レジャー用品の需要は堅調に推移している。DCMブランドは、商品開発・販促強化などに取り組んだ効果もあり、好調に売上げを伸ばしつつ、売上高構成比率も引き上げることができた。

園芸部門の売上高は416億9800万円(1.4％減)。天候不順の影響は受けたが、ガーデニングの需要は継続しており、植物や用土などが好調に推移した。DCMブランド商品は、花苗や新規に展開した培養土、除草剤などが好調だった。

ホームインプルーブメント部門の売上高は494億3700万円(4.2％減)。地震の影響で防災用品は好調に推移した。また、生活様式の変化によって高機能商品の需要が高まっているシャワーヘッドも好調だった。全体的には前期の反動の影響を受けた。

ホームレジャー・ペット部門の売上高は352億7500万円(5.1％減)。レジャー用品の需要は継続しており、キャンプ用品を中心に好調に推移した。一方、室内スポーツ・トレーニング用品は前期の反動を受けた。

ハウスキーピング部門の売上高は526億7800万円(10.5％減)。新型コロナウイルス感染対策としてのアルコール除菌関連商品などに前期の反動減があったが、マスクの売上げは堅調で、とくにDCMブランドの「メガネが曇りにくいマスク」が好調だった。

ホームファニシング部門の売上高は128億6800万円(14.2％減)。緊急事態宣言の長期化による在宅勤務の拡大で、ビジネスチェアといったオフィス家具が好調だった。一方、カーテンや収納用品などは前期の反動を受けて低調だった。DCMブランド商品は座椅子が好調だった。

ホームエレクトロニクス部門の売上高は211億9700万円(6.3％減)。換気対策関連商品や、前期は敬遠されていたエクステリア・リフォームは好調に推移した。しかし、ホームエレクトロニクス部門全体では、前期の特別定額給付金の支給に伴う需要の反動減もあって低調に推移した。

上期は６店舗を新規出店し、１店舗を閉店した。これにより、8末時点の店舗数は668店となった。