PPIHnews｜7月既存店3.2％増､ディスカウント3.3%増･UNY2.5%増

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都目黒区、吉田直樹社長）が2025年7月度の売上高を発表した。国内リテール事業は、(株)ドン・キホーテ、(株)長崎屋、UDリテール(株)、(株)橘百貨店、ユニー(株)5社で構成される。大きくディスカウント事業とユニー事業に分かれる。

国内リテールは既存店売上高103.2％、客数100.5％、客単価102.6％。ディスカウント、UNY事業ともに売上高と客数、客単価が前年を上回った。

各事業の既存店、客数、客単価、店舗数は、ディスカウント事業が103.3％、100.2％、103.1％、525店舗。UNY事業が102.5％、101.4％、101.1％、130店舗。

販売概況は、食品や生鮮食品に加え、日常使いする日用消耗品は、月を通じて伸長した。一方、季節家電や夏物寝具などの季節商品は、上旬の動きが鈍かったことで、マイナス影響を受けた。

ディスカウント事業は、上旬は駅前の繁華街店で客数が減少したが、下旬は前月の水準まで復調しており、全体では堅調。美容や健康を意識した、プロテインやトレーニング用品、マッサージ器具といったインドアでのセルフケア用品が好調に推移した。

また、人気のキャラクターやアニメ、オンラインゲームなど、さまざまなIPコンテンツとのコラボレーションを積極的に展開しており、売上げに貢献している。一方、家電製品は、ゲーム機のマイナス影響が大きく、前年を下回った。

UNY事業は、即食の鮮魚寿司や惣菜のアウトパックが貢献した。また、引き続き、米類や麺類、菓子が寄与しています。品揃えを強化している非食品は、調理家電や調理用品、台所用品が伸長している。さらに、洗顔料、化粧水、ヘアケア用品といった美容アイテムも好調に推移している。