ライトオンnews｜第3Q売上高367億円･純損失3億円/冬物不振

(株)ライトオン(東京都渋谷区、藤原祐介社長)が2023年8月期第3四半期の決算を発表した。

2022年9月1日～5月31日の業績は、売上高367億1800万円、営業利益3億1400万円、経常利益2億2200万円、そして3億0200万円の四半期純損失となった。

同社は前第3四半期累計期間については四半期財務諸表を作成していないため、前年同四半期累計期間との比較分析は行っていない。

営業利益率は0.9％、経常利益率は0.6％。

商品面においては、取引先との戦略的パートナーシップによってライトオンならではのNB(ナショナルブランド)の品揃えを実現した。PB(プライベートブランド)では、「ジーニングカジュアル」｢アウトドアカジュアル」｢クリーンカジュアル」の3つのカテゴリー別に顧客ターゲットと提供価値を明確にし、ブランドポートフォリオを整備した。

｢ジーニングカジュアル」では、着心地や素材の機能性にフォーカスした、お手頃価格のシーズン戦略商品の年間を通じての強化や、本物志向の都会的なアメカジの提案に取り組んだ。｢アウトドアカジュアル」では、タウンユースに取り入れやすいデザイン・カラーの充実や、ライフスタイル雑貨やギアアイテムの拡大を図るとともに、高機能素材を使用した商品群を導入するなど、付加価値を訴求した。

また「クリーンカジュアル」では、新たな顧客層へのアプローチとして同社では手薄だったきれいめシルエットの商品の拡充を行うなど、新中期経営計画(2022年10月12日付公表)に掲げた戦略に取り組んだ。また、メンズ・ウイメンズ・キッズを横断して展開する「SALASALA」シリーズ（接触冷感・吸水速乾などの機能をもった商品群）のシーズン戦略商品を拡充し、差別化と収益性向上のエンジンとして　PBの強化を推進した。

店舗においては、商品・マーケティング・店舗運営を横断して、売上げ状況に応じてスピーディーに店舗演出を担う「三位一体VMDチーム」の新設や、外部VMDコンサルティング会社導入によるVMD体制の強化、NPS(Net Promoter Score：顧客ロイヤルティを測る指標)を用いた接客サービス向上の取り組みの継続などリアル店舗の魅力の深化に努めた。

ECビジネスでは 2022年7月から導入したLINE STAFF STARTにより、店舗スタッフが自ら顧客一人ひとりに商品情報やコーディネートを提案し、セール情報の発信を行って購買頻度の向上を目指すなど、OMO(Online Merges with Offline：ECサイトと実店舗の融合)デジタル基盤の構築を進めてきた。また、LINE配信件数の拡大やWEB広告の抜本的見直しなど、デジタル広告宣伝の強化によって、新規・潜在顧客の獲得とリピート率向上を目指した。

商品の売上動向においては、｢クリーンカジュアル」カテゴリーのアウターなど、新たに展開をスタートしたPB商品が堅調に推移したことや、｢SALASALA」シリーズのシーズン戦略商品を拡充したことにより、PBの売上げは前年同期を上回った。またEC関与の売上げも前年同期を上回った。

一方で11月は前年に比べ気温が高く推移したことから冬物全体の出足が鈍く、とくに防寒アウターの販売が大きく落ち込むなど冬物の買上げ点数が伸び悩んだ。

12月はボトムスやスウェットなどの定番商品が値上げされるなど苦戦したため、前年と比べセール売上げ比率が高くなり客単価が下落するなど年末にかけて売上げは低調だった。

春商戦では、早くから気温が高く推移したことでシャツやカーディガンなどを中心に端境期対応の薄手の羽織物が好調に推移したものの、春アウターやスウェット、長袖Ｔシャツなどのカットソーが苦戦した。また、ゴールデンウイーク商戦では、値引きイベントを実施したことや気温の上昇に伴ってＴシャツや「SALASALA」シリーズを中心に夏物は好調に推移した。しかしながら、ボトムス販売が低調で、連休明け以降は客数が伸びず売上げは苦戦した。

部門別売上高は、ボトムス部門が119億2300万円、カットソー・ニット部門が125億7500万円、シャツ・アウター部門が63億5700万円となった。