5月家電チェーン統計|3820億円0.7%増/ビックカメラ9.3%増

経済産業省の「商業動態統計速報」の家電大型専門店の5月の販売額は3820億円で、前年同月比0.7%増だった。店舗数は前年比1.2%増の2585店。昨年は、緊急事態宣言が継続され、臨時休業や時短営業が続いたが、それでも8.6%増と回復傾向にあった。今年の5月はこの反動によって微増となった。10月から8カ月連続で前年を上回っている。休業や時短にも負けず、好調である。


カテゴリー別では、カメラ類が51.8%増、通信家電が30.7%増、生活家電が1.3%増だった。一方、情報家電は14.1%減、AV家電も2.8%のマイナスだった。

主要上場3社の5月の売上高はビックカメラだけが前年を上回った。

(株)ビックカメラ
ビックカメラ+コジマ全店売上げ  +9.3%
うちビックカメラ全店売上げ    +21.6%

(株)エディオン
全店売上げ   ▲4.4%
直営店売上げ  ▲4.2%

(株)ケーズホールディングス
グループ売上げ ▲7.4%
*ケーズホールディングス、デンコードー、ギガス、関西ケーズデンキ、ビック・エス、北越ケーズ、九州ケーズデンキ、FCを含む。

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