全米小売業協会調査の｢母の日ギフト｣購買は今年、5.9％伸びる?!

今週末の5月10日、5月第2週の日曜日は母の日。

アメリカでもMother’s Dayは5月第2日曜日。

その起源は、アメリカのアン・ジャービスという女性活動家に求められる。
“Mother’s work Day”（母の仕事の日）と称して、南北戦争の負傷兵を敵味方問わず介護した。
母の日が、「母の働く日」として始まったことは、「母」にふさわしい。
その後、1870年、女性運動家ジュリア・ウォード・ハウが、「母の日宣言」“Mother’s Day Proclamation”を発する。夫や子を戦場にとられるのを拒絶しようという運動。

しかし、母の日が定着したのは、戦争がらみのアン・ジャービスやジュリア・ハウからではなかった。
アンの娘のアンナ・ジャービスが、日曜学校の教師をしていた母・アンを偲び、教会で記念会を催し、白いカーネーションを贈ったときから、「母の日」はスタートした。

やはり、「母の日」は、母への感謝から始まったのだ。　　

日本では、戦後の昭和24年から、アメリカに倣って、5月第2日曜日を「母の日」とした。

全米小売業協会（NRF）が、今年、その母の日の消費動向をあらかじめ調査して発表している。調査会社はプロスパー・インサイツ＆アナリティックス。
調査日は今年4月1日から9日までで、調査対象は6285人の消費者。

まず第1に母の日のプレゼントの支出金額。平均172ドル63セント。1ドル100円換算で1万7263円。この調査は過去12年、毎年行われていて、昨年は162ドル94セント。前年比5.9％の伸び率。そして12年間で最大の支出額。
全米総額を試算すると212億ドルになる。

日本よりも金額は大きいという印象だ。

第2に、何を送るか。

一番多いのがグリーティングカード。全体の80％で、総額7億8600万ドルと試算される。
二番目は生花。67.2％で、総額は24億ドルとなる。
三番目は、ギフト・カードで44.2％、総額は22億ドルとなる。
四番目は、アパレルや衣料で、全体の35.8％。総額では19億ドル。
そして五番目は宝飾。全体の34.2％で、前年比19.4％の増加。やはり宝飾は金額が張るもので総額は43億ドル。

この他に、ブランチやディナーなどは38億ドル、スマートフォンや電子書籍リーダーは18億ドル、スパなどパーソナル・サービスが15億ドル、ハウスウェアやガーデン用品にも8億9000万ドル、書籍やCDには4億8000ドル。

ものではなくサービスを贈るという傾向が増えてきている。

第3には、どこで買うか。

百貨店がトップで33.4％。
スペシャルティストアが28.2％、ディスカウント・ストアが24.8％。
母の日ギフトの購買は、メイシーズやノードストロームの方が、ウォルマートやターゲットよりも支持されている。当たり前か。
さらにEコマースは25％で、ディスカウントストアと肩を並べるが、昨年よりも減少している。

調査会社は、アメリカでも温暖化が進み、気候が暖かくなったために、消費者が外出する機会が増えたためだと推測している。

オンライン購買に関して、18歳から24歳でスマートフォンとタブレットを所有している人たちにアンケートしている。彼らがこれらの機器を活用してギフト商品の価格比較をする割合は46％、そのままオンライン購入する割合も30.2％。

第4に年齢別の購入予定額。25歳から34歳が一番金額が高い。平均244ドル32セント、18歳から23歳の平均は214ドル81セント。

最後に、贈りものを贈る相手。母ばかりではない。もちろん第1位は母親で62.5％、第2位は妻で23.2％。これは自分の子供たちの母という意味だろう。第3位はぐっと下がって娘で9.8％、第4位は妹で8.9％。以外に少ないのが祖母で7.4％。

アメリカでの母の日購買の調査。今年の金額が増えていることは日本にも同じ傾向が表れるはずで、大いに結構。ギフト品目ではカードとギフトカードが上位を占める。これは日本にも徐々に影響を与えるだろう。

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