ビックカメラnews｜第2Q売上高4475億円9.8％増･経常利益30.2％増

家電小売業界における売上げは、スマートフォンなどが好調だったが、洗濯機、冷蔵庫、テレビ、パソコンやゲームなどが低調であったため、総じて低調に推移した。

同社グループは「専門性と先進性で、より豊かな生活を提案する、進化し続けるこだわりの専門店の集合体」と定めた企業理念のもと、経営戦略として「ビックカメラらしい強い店舗を取り戻す」を掲げる。その実現に向けて「人を成長の原動力とする」を筆頭に、｢強い店舗の再構築」｢収益構造の抜本的見直し」｢中長期の成長戦略」を4大施策として取り組んでいる。

新型コロナウイルス感染症の影響により落ち込んでいた免税売上高は、足元ではコロナ前の水準まで回復した。

物品販売事業は、売上高4412億2100万円(前年同期比10.0％増)、経常利益99億5500万円(37.9％増)だった。部門別の売上げ状況と構成比は、音響映像(カメラ、テレビ、レコーダーなど)が582億4500万円(13.0％)、家庭電化(調理、美容家電など)が1191億8300万円(26.7％)、情報通信(携帯電話、PCなど)が1634億8000万円(36.5％)、その他(酒類、化粧品、ドラッグ関連など)が1002億8500万円(22.4％)となっている。