ライトオンnews｜年商281億円27.50％減･純損失121億円で減収減益

同社は、2025年８月期を初年度とする5カ年の中期経営計画（2024年10月８日付公表）を策定し、徹底的なコスト削減と商品構成の大幅な変更による売上総利益率の改善に注力し、利益重視への抜本的な転換を図っている。

当事業年度の前半は、品揃えと価格帯の多くが前事業年度に発注した商品で構成されていたことから、商品訴求力に欠け、客数の減少が続いた結果、販売は苦戦した。今期の販売方針である過度な値引きを抑え、商品本来の価値に見合った適正価格での販売を継続したことによってセール期の売上げが伸び悩んだ。EC売上げの不振などの課題は残るものの、新たな品揃えと価格帯の見直しが奏功し客数の減少幅が縮小傾向に転じるなど、商品施策の効果が顕在化したことにより堅調な売上げを維持し、期初計画281億円を上回った。

売上総利益については、プライベートブランド(PB)比率の拡大、サプライヤーとの協業によるPB商品の仕入原価率の引き下げに取り組むとともに、値下げ幅の調整や、段階的な実施を継続することで、過度な値下げによる損失の抑制に努めた。加えて当事業年度に見込まれる商品価値の下落を前事業年度末に商品評価損として計上したことも寄与し、売上総利益率は52.0％(前年同期比12.1ポイント増)と大幅に改善した。

中期経営計画の重点施策であるコスト構造改革を推し進め、売上げに見合った販促活動の抑制や組織のスリム化・店舗人員の最適化、業務委託契約の精査、倉庫・店舗間配送頻度の工夫による物流費の抑制のほか、物流機能と本部機能をそれぞれ１拠点に統合するなど、徹底したコスト削減に取り組んだ。その結果、販売費及び一般管理費は150億7100万円(前年同期比53億9300万円減)と大幅な削減ができた。

店舗展開については、110店舗を閉店し、8月末時点の店舗数は230店となった。

2026年８月期は、売上高208億円(26.1%減)、営業利益2億4000万円、経常利益6000万円、当期純利益3000万円を見込む。