True Data news｜コロナ禍での消費の変化についての調査を発表

ビッグデータマーケティングの(株)True Data(トゥルーデータ：東京都港区、米倉裕之社長)は新型コロナウイルスの流行による消費の変化について、全国のドラッグストアと食品スーパーマーケットでの調査結果を発表した。

この調査では、同社が保有する延べ6000万人規模の購買情報をもとに統計化したデータベースを用い、2020年11月1日(日)～2021年11月30日(火)の各業態での購入金額(売上げ)の変遷とその要因をまとめた。

調査結果のポイントは4つ。
第１は売上金額(1店舗当たりの購入金額)の推移。
11月の「1店舗当たりの購入金額」は前年比95%。10月まで回復基調が続いていたが、減少に転じ、12カ月連続で前年割れとなった。前年11月はGo toトラベルの実施により外出をする人が増加傾向だったため、購入金額も前年比102%と好調だった。今年は外出を控える動きが見られ、来店者数が減少したことで前年を下回ったと思われる。

第２は購入金額を構成する指標の前年比推移(店舗別データ)。
11月の「1店舗当たりのレシート枚数」は前年比94%。2021年2月以降回復傾向にあったが、外出を控える影響から3カ月ぶりに減少に転じ、前年11月よりも低調な結果となった。｢1レシート当たりの購入金額」の前年比も減少した。来店回数の増加に伴って、一度の買物での消費金額も落ち着きつつあった10月に対し、11月は「1店舗当たりのレシート枚数」｢1レシート当たりの購入金額」がいずれも減少する結果となった。

第３は購入金額を構成する指標の前年比推移(消費者別データ)。
｢1レシート当たりの購入個数」は前年比99%。2020年11月以降初めて前年を下回ったが、コロナ禍前の2019年11月と比較すると、その水準を上回っている状態であり、コロナをきっかけにまとめ買いが定着したとみられる。商品単価は引き続き前年超えとなっている。高価格帯商品や大容量商品の購入など、高単価商品のまとめ買い傾向が続いている。

第4は11月の各カテゴリの伸長。
11月は23カテゴリ中、21カテゴリが前年を下回った。特に「石鹸類」｢住居用洗剤類」などの衛生関連カテゴリが大きく前年割れしており、抗菌・除菌関連商品の需要が落ち着きつつあるようだ。また、昨年好調だった「缶詰」｢調味料」などの食品関連カテゴリも前年割れした。