2月スーパーマーケット統計｜既存店0.9％減/総売上高9177億円0.5％増

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)のスーパーマーケット3団体が2月の販売実績速報値を発表した。3団体の集計企業数は270社、8365店舗。

総売上高は9176億8009万円で既存店前年同月比は99.1％、全店では100.5％だった。

食品合計は8424億8386万円で既存店99.2%。生鮮3部門合計は、3136億2189万円で97.3%だった。

青果が1242億2996万円で95.7%。
前年、まん延防止等重点措置が行われていた反動による数量減に加え、玉ねぎ、土物類は前年の相場高騰の反動を大きく受けた。キャベツ、レタス等は相場高傾向。かぼちゃ、ピーマン、ほうれん草や白ネギは、伸び悩んだ。鍋関連野菜のは気温により好不調が分かれた。国産果物は相場安で、りんご類の動きはよいが、柑橘類やイチゴなどは好不調の判断が分かれた。輸入果実に回復傾向がみられた。

水産は792億6763万円で97.3%。
燃料費や養殖飼料等の高騰に加え、不漁で価格が上昇し、販売点数減が続いている。刺身類は相場高騰で不調、塩干類の動きも悪かった。鍋・おでん関連商材は気温が上昇した地域では伸び悩んだ。不振の続いていたあさりには回復傾向がみられた店舗もあった。節分の恵方巻関連商品は、予約も含め、好調に推移した。

畜産は1101億2430万円で99.3%。
国産、輸入共に相場高が続き、節約志向や買上点数の減少で不振だった。月の前半は、鍋物用の商材の動きがよかった地域もあるが、その後は気温上昇により伸び悩んだ。牛肉では和牛の動きが鈍く、豚肉は輸入品の高騰により国産に需要がシフトしている。鶏肉は鳥インフルエンザの影響で高騰、品薄も出ている。加工肉は前年並みを確保した店舗が多い。節約志向の高まりで、週末の大型パックが好調の店舗もみられた。

惣菜は1009億8053万円の102.8%。
光熱費の高騰や調理油の値上げの影響もあり、揚げ物類を中心に、引き続き販売が好調だった。行楽需要やイベント再開によるオードブル、通勤再開による夕方以降の需要回復も継続しており、米飯類の動きも好調。節分の恵方巻は予約販売を中心に好調で、ロスも抑えられている。鶏卵の高騰で、販売メニュー休止などの影響もみられた。

日配は1863億3039万円の100.9%。
パン類を中心に値上げの影響で買上点数の減少傾向はみられるが、一品単価の上昇で、売上高は好調に推移している。冷凍食品や機能性の乳酸菌飲料が引き続き好調。鶏卵価格の高騰で、品薄や欠品も発生した。鍋物、おでん関連の練り物、ホットメニューは気温により好不調判断がわかれた。豆腐や漬物など、和日配の不調を指摘する店舗が多かった。

一般食品は2415億5104万円で99.0%。
全般的に単価上昇による販売数量減の影響を受け不調だった。前年の反動で、レトルト食品など保存が利き備蓄できるカテゴリーが不振となった。鍋つゆやカレーなどのホットメニューは、月の後半に気温が高くなり、伸び悩んだ。食用油や調味料など調理向け食品は、販売数量の落ち込みが小さく売上げを確保した店舗もみられた。米類や酒類は不振が続いている。

非食品は557億0118万円で98.2%。
マスクや除菌関連などの衛生用品に需要の減少がみられた。値上げが相次ぐ洗剤など家庭用品は前年並みの販売を確保した店舗もあった。トイレットペーパー、キッチンペーパーなど紙製品は好不調の判断が分かれた。タバコを不調とする店舗が多かった。全般的な値上げの影響を受け、ドラッグストアなど競合業態への流出が一層強まったとの声も挙がっている。

最後に、その他が194億9552万円で93.3%。

エリア別では関東地方が98.5％、中部地方が99.3％、近畿地方が98.4％、中国・四国地方が99.9％と前年を下回った。店舗規模別でも、すべての規模で前年同月を下回り、苦戦している。

1店舗当たりの平均月商は1億0970万円、売場1㎡当たり売上高は6.6万円だった。