3月通販市場は消費増税駆け込み需要で対前年比19.4%増の異常値

ノンストアリテイリングの動向には、いつも注目しておかねばならない。
特に消費増税直前の3月の動向が、異常値を出したかどうかは重要な指標だ。
それが発表されている。
3月度の国内通販市場総売上高は上位の149社の集計が1618億8500万円。
前年同月比ではなんと19.4%。
やはり増税前の駆け込み需要に押し上げられて、驚異の増加率を示した。

発表したのは公益社団法人日本通信販売協会。
Japan Direct Marketing Associationの頭文字をとって、略称はJADMA(ジャドマ)。

JADMAは、1983年10月11日に社団法人として設立された。
その後、2008年12月1日に施行された公益法人制度に基づいて、
2012年4月1日より公益法人としてスタート。
消費者の信頼を得、業界の健全な発展を目指すための活動、並びに調査を行っている。

協会会長は佐々木迅(株)QVCジャパン社長。
副会長には、田川喜一(株)千趣会専務、町田恒雄オルビス(株)社長、
熊谷将(株)JFRオンライン社長が名を連ね、
理事には主だった通販・Eコマース企業、メーカーが並ぶ。

協会の会員社数は2014年5月28日現在で692社。

3月度の商品別の動向は以下の通り(対前年同月比)。
・衣料品    307億6,400万円(7.6%)
・家庭用品  284億8600万円(24.3%)
・雑貨      704億1000万円(26.3%)
雑貨には服飾・靴・かばん・レジャー・文具・事務用品・書籍・化粧品など多ジャンルが含まれる。

・食料品(健康食品含む)  260億4600万円(15.4%)
ただし、通販では、健康食品マーケットが200億9000万円(16.3%)。
食料品の80%ををこの健康食品が占める。

・通信教育・サービス  39億2600万円(2.4%)
・その他     22億5600万円(19.9%)

買い置き・駆け込み需要を取り込んで、家庭用品、雑貨、食品が2ケタ増。
3月度の1社あたりの平均受注件数も9万5617件(回答121社)。

会員企業149社の数値ながら、おおよその国内マーケットの動向として捉えることができる。
イオンやセブン&アイHDがオムニチャネル戦略を唱える。
それも、この伸び率を見ればわかる。

ただし、ここにはEコマースの王者・アマゾンジャパンの数値は入っていない。
なぜならば協会会員でないからだ。
アマゾン・ジャパンは昨年度、日本小売業売上高第10位。

ちなみに、ノンストアリテイリング2013年度の売上高ベスト5は
1位 アマゾン・ジャパン      7300億円    
2位 千趣会            1457億円
3位 ニッセンホールディングス     1308億円
4位 ベルーナ            1178億円
5位 ジャパネットたかた      1170億円

4位以下の売上高をすべて足しても、残念ながらアマゾンにはかなわない。
そしてノンストアリテイリングの3月の異常値は、自分の売上げの先食いではない。
有店舗販売からの売上げ奪取である。

おお、怖い。

〈結城義晴〉

 

検索キーワード : 通販 Eコマース 売上高  JADMA

 

 

 

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